2011年4月22日金曜日

「Kindle for Android」がアップデート、Android 3.0タブレットにも対応

http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20110422_441599.html

米Amazon.comは21日、「Kindle for Android」をアップデートし、タブレット端末向けのAndroid 3.0(開発コード名:Honeycomb)にも対応を拡大したと発表した。Android 2.1以上に対応しており、Amazon AppstoreまたはAndroid Marketから無料でダウンロードできる。
 新機能としては、1)タブレット上でKindle電子書籍のレコメンデーション、カスタマーレビューなどを見ながらショッピングがしやすくなった、2)新聞と雑誌のレイアウトを改善し、フルカラー画像を表示するようになった、3)ダウンロードをいつでも一時停止、レジュームできるようにした、4)25万語内蔵電子辞書の辞書引き機能を強化した--という4つを挙げている。
 Kindleアプリは、Androidのほか、iPhone/iPad/iPod touch、BlackBerry、Windows Phone、Windows PC、Mac向けに提供されている。また、AmazonのWhispersyncテクノロジーが搭載されているため、どのKindle端末やアプリからでも、書籍、しおり、書き込み情報を同期できるとしている。

http://dt.business.nifty.com/articles/2033.html

「Kindle」電子書籍アプリがAndroidタブレット対応、新聞・雑誌見やすく
「Kindle」電子書籍アプリがAndroidタブレット対応、新聞・雑誌見やすく
米Amazon.com(アマゾン)の電子書籍リーダー「Kindle」向けの作品を、Android(アンドロイド)搭載のタブレット型端末で利用できる公式アプリケーションが登場した。「Kindle for Android」の最新版で、従来のAndroid 2.1以降を搭載したスマートフォンに加えAndroid 3.0搭載のタブレット端末に対応した。Amazon AppstoreまたはAndroid Marketから無料でダウンロードできる。
タブレット用に開発したAndroid 3.0、別名「Honeycomb(ハニーコム)」で電子書籍の購入がしやすくなった。新聞と雑誌のレイアウトが改善し、フルカラー画像も表示できるようになった。スマートフォンより大画面で電子雑誌を読みたい、という人向けの機能拡充だ。
このほか作品のダウンロードを一時停止したあと再開するレジューム機能も追加している。さらに25万語を内蔵した電子辞書の単語検索機能を強化した。
Amazon.comはすでに米Apple(アップル)の「iPhone(アイフォーン)」と「iPad(アイパッド)」に対応したアプリを投入しているが、今回Android向けアプリでもスマートフォンとタブレットの双方に対応し、電子書籍配信サービス「Kindle Store」の利用者のすそ野を広げる狙いだ。
Android 3.0を搭載したタブレット型端末は、東芝の「REGZA Tablet(レグザタブレット)」など国内メーカーも相次ぎ市場投入を発表しているが、独自の電子書籍配信サービスと連携し、専用アプリを搭載する端末もあり、当面は日本語書籍と外国語書籍など、購入する作品によってこれらのアプリを使い分ける、といった利用方法が想定される。

Amazon.com、Kindle電子書籍の図書館貸出しサービスを年内開始

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20110421/359654/?ST=network
米Amazon.comは米国時間2011年4月20日、同社の電子書籍閲覧端末「Kindle」向けの電子書籍を図書館で貸し出すサービス「Kindle Library Lending」を年内に開始すると発表した。米国の1万1000以上の図書館からKindle電子書籍を借りられるようになる。
 Kindleユーザーは、地元の図書館で電子書籍を借りて読むだけでなく、ハイライトや注釈を書き入れることもできる。Amazon.com独自の同期機能「Whispersync」により、同じ作品を再度図書館から借りたり、Amazonサイトから購入したりした場合、前回記入した内容が表示される。なお、他のユーザーがその作品を借りて読む際には表示されない。
 図書館から借りるKindle電子書籍は、Kindle端末のほか、Kindleコンテンツ閲覧アプリケーションを利用しているデバイスのいずれでも読むことができる。現在Kindleアプリケーションには、パソコン(Windows/Mac OS X)版や、各種スマートフォンおよびタブレット端末(BlackBerry/Android/iOS/Windows Phone)版がある。
 Kindle Library Lendingの展開にあたり、Amazon.comは電子書籍供給大手の米OverDriveと協力する。米メディアの報道(Wall Street Journal)によると、米Barnes & Nobleの「Nook」やソニーの「Reader」でもOverDriveの技術を利用しているという。

シャープ、電子コンテンツ制作ソフト「XMDFビルダー」を無償提供

http://k-tai.impress.co.jp/docs/news/20110422_441707.html
シャープ株式会社は、電子書籍フォーマット「XMDF」形式の電子コンテンツが制作できるソフトウェア「XMDFビルダー」新バージョンを7月より無償提供すると発表した。販売目的のXMDFコンテンツを制作する企業を対象に、制作サポートサイトからダウンロードする形で無償提供する。シャープでは企業ユースを想定しているが、販売用XMDFコンテンツ制作が目的であれば、個人でも利用は可能だという。
 無償提供されるソフトウェアは「XMDFビルダー」と「Hybridコンバータ」、「確認用PCビューワ」の3種。電子コンテンツの素材となるデータの取り込み機能や外字自動生成機能などを使うことで、低コストで電子コンテンツの編集が可能となる。対応OSは、Windows XP(32bit版)、Windows Vista(32bit版)、Windows 7(32/64bit版)。
 シャープでは、XMDF形式の電子コンテンツ制作者に向けて、ツール公開と同時に情報提供サイトも公開。制作ソフト無償化により新規参入の障壁を下げ、コンテンツ拡充を図る。

次世代XMDFの表現力。XMDF 2.0の機能に加え、XMDF 3.0のリフローなどをサポートした次世代XMDFコンテンツの主な3形式XMDFビルダーを使った編集の流れ

 XMDF形式で作成できるコンテンツは、書籍のページをそのままスキャンして画像にしたイメージ型、ページを画像で閲覧できるほか、興味ある部分をクリックするとテキストを読むこともでき、テキスト表示では辞書を引いたりマークを引くなどの機能も利用できるハイブリッド型、テキストのリフローや段組にも対応、高度なレイアウトも可能なマルチレイアウト型の3種に大別できる。

 「Hybridコンバータ」は、PDFファイルとテキストファイルから、イメージ型・ハイブリッド型コンテンツへの自動変換が行えるツールで、元データを指定するだけで、簡単にXMDF形式の電子コンテンツが制作できる。
 「XMDFビルダー」は、多段組やリフロー機能をもつXMDF 3.0に対応したコンテンツが制作できるオーサリングツール。AdobeのInDesignIDMLファイル、HTML、テキストなど各種素材データの取り込み機能を備えるほか、外字の自動作成機能を搭載。画面サイズに合わせたレイアウト作成機能や、XMDF 3.0に対応していないサービスでも利用可能なXMDF 2.0コンテンツの出力機能も備える。
 同時に無償提供される「確認用PCビューア」は、PC上でのコンテンツが確認できるプレビュー機能のほか、コンテンツへの査読メモを付加できる機能、複数の画面サイズに切り替えてプレビューできる機能を持つ。
「XMDFビルダー」データ取り込み画面「XMDFビルダー」テキスト編集画面「XMDFビルダー」レイアウト編集画面
 
外字自動生成の設定画面クリッカブルマップ設定画面書誌データ入力画面
 
右から2行目の「黒板」の「黒」は、外字画像自動作成機能を利用して生成した外字確認用PCビューア画面。コンテンツへの査読メモも付加できる確認用PCビューアでは、複数の画面サイズでリフローコンテンツの表示を確認できる
 XMDF形式で作成した電子コンテンツは「TSUTAYA GALAPAGOS」のほか、ソニーのReader StoreなどXMDF形式をサポートする電子書店サービスを通じて販売することも可能だ。
 なおシャープは、一般ユーザー向けツールとしては、すでにGALAPAGOS Stationに含まれるXMDF Clipperを提供中。XMDF Clipperは、パソコンのデータをXMDF形式に変換して出力できる仮想プリンタドライバで、PDFを作成と同じように、手軽にXMDF形式ファイルを出力できる。
 

2011年4月21日木曜日

東芝、電子書籍ストアに参入 「Book Place」オープン

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1104/20/news116.html

東芝が電子書籍ストア「Book Place」をオープン。凸版印刷グループのBookLiveと協業する。
東芝は4月20日、電子書籍ストア「Book Place」をオープンした。同社が発売する「REGZA Tablet」などのAndroid端末とPC(Windows)で購入・閲覧できる。
 凸版印刷グループの「BookLive」と協業して運営する。当初はコミック、文芸書など2万冊以上をそろえ、今年度末までに10万冊に拡大する。
 購入したコンテンツは同じIDでPC、タブレット、スマートフォンなど3台までの端末で同時に閲覧できる。dynabookやREGZA Tabletでは、音声読み上げソフト「東芝スピーチ シンセシス」をダウンロードすることで約6000冊を音声で楽しめるという。

2011年4月20日水曜日

Amazon.co.jpもプリント・オン・デマンド開始、洋書60万冊以上から

http://ebook.itmedia.co.jp/ebook/articles/1104/19/news052.html

Amazon.co.jpは、プリント・オン・デマンド(POD)プログラムを正式に開始。まずは60万冊以上の洋書から取り扱いを開始、順次和書にも拡大する。

まずは60万冊以上の洋書が対象

 Amazon.co.jpは4月19日、プリント・オン・デマンド(POD)プログラムを正式に開始した。まずは60万冊以上の洋書(主にペーパーバック)から取り扱いを開始、順次和書にも拡大する意向。
 顧客の注文に応じて1冊からでも迅速に印刷/出荷できるPODは、絶版本や希少本、特注本、外国語や大活字版など、従来は比較的コストが掛かっていた商品を低コストで提供する費用対効果のよい方法。出版社は、大量の部数を印刷するリスクや、在庫を保管する費用が不要になり、Amazon.co.jpは品切れのない書籍のラインアップを大幅に拡充できる。
 まずは洋書からスタートした同社のPODプログラムには、ケンブリッジ大学出版局、Taylor & Francis、British Library、Macmillan、シュプリンガーなど海外の大手出版社が参加している。海外の出版社からすれば、日本への発送や日本国内における在庫を抱える費用やリスクが削減されるため、日本市場への本格的な進出も期待される。
 出版社は、POD用PDFファイルをAmazon.co.jpに提供することでこのプログラムに参加できる。Amazon.co.jpでは、POD化するコストを一定期間無料にすることで国内出版社の参加を募っている。なお、印刷やスキャニング費など出版社が負担するコストについては明らかにされていない。

電子雑誌だけではなく電子書籍にもタイアップ化の動き、米GEがスポンサーとなりKindle向けビジネス書を無料に

http://hon.jp/news/modules/rsnavi/showarticle.php?id=2316

【編集部記事】米Amazon社と電子書籍界の人気作家であるSeth Godin氏の共同実験プロジェクトである「Domino Project」によると、現地時間4月20日に発売されるKindle向け電子書籍「Do the Work」(著:Steven Pressfield)が1ヶ月無料化されることになったとのこと。

 発表によると、無料化は総合電機大手のGeneral Electric社(本社:米国ニューヨーク州)がスポンサーとなることで実現。Domino Projectの企業タイアッププログラム「Launch an e-Book」によって実現した企画で、企業側が読者の購入代金を立て替えることで、安価にターゲット読者層へのブランド浸透度を上げる仕掛けとなっている。

 すでに米国ではiPad向け電子雑誌などで法人スポンサーで無料化する動きが活発化しているが、電子書籍にも同じモデルが広まるのか、今後のDomino Projectの動向が注目される。【hon.jp】 

扶桑社のiPadアプリに放送波を使った電子書籍配信の可能性を垣間見る

http://ebook.itmedia.co.jp/ebook/articles/1104/19/news079.html

扶桑社は、iPad向けの電子書籍アプリ「IKEAで実現! わたし流キッチン」の配信を開始した。放送波の利用を視野に入れた「.CAST」フォーマットを活用した事例としても注目される。

扶桑社は、2011年1月に発売したムック「IKEAで実現! わたし流キッチン」のデジタル特別編集版をiPad向けアプリとしてAppStoreで配信を開始した。価格は700円。
 IKEAのキッチンシステムや雑貨を使った実例を、使用した商品や総費用とともに紹介した同ムックは、電子書籍版が「MAGASTORE」「BOOKGATE」で配信されていたが、誌面レイアウトを維持した電子書籍版と比べ、今回配信開始したデジタル特別編集版は「誌面モード」「オーバーレイモード」「スライドショーモード」といった表示モードを用意し、レイアウトの可能性を追求したものとなっている。

放送波で電子書籍を配信する時代が?

 注目したいのは、デジタル特別編集版の制作を手掛けたネクストウェーブ。同社は2010年6月、コンテナフォーマット「.CAST」(仮称)を策定している。.CASTはデジタル放送波を活用して新聞/雑誌などを配信するプロジェクト「AMIOフォーラム」が実施した実証実験の成果を継承したもので、分かりやすく言えば、デジタル放送波を電子書籍などのコンテンツ配信に用いようとするものだ。
.CASTの特徴として、テキストや動画、写真、音声といった素材データと、レイアウトなどの属性情報を分けて配信し、それを受信端末側で再構成することで、受信コンテンツの表現形態を受信端末側で柔軟に変更できることが挙げられる。今回のiPadアプリで「レイアウトの可能性を追求」とあるのもこうした特徴に起因するものだ。制作には、.CASTをベースとするネクストウェーブの「mooper」が用いられており、今後、レイアウトなどが最適化されたiPhone版やAndroid版も当然視野に入っていると思われる。
 放送波の利用を視野に入れた.CASTは日本雑誌協会などとも協調し、実用版の策定が進められているところで、mooperについても今後商用化が予想される。

日本版コラム】苦境の出版業界、電子書籍に活路を見いだせるか

http://www.jiji.com/jc/ws?g=life-style&k=Life-Style224561
ずいぶん前から出版業界は厳しいと言われている。その厳しさは書店に高く積まれたままの書籍や、大学生が本を読まなくなったことなど、さまざまな現象を目にしながら実感する機会が多い。なぜ厳しいのか、そしてこれからどうなるのだろうと思っていたら、ちょうどよい本に出会った。
 先月発売されたフリージャーナリスト山田順さんの著書『出版大崩壊 電子書籍の罠』(文春新書)である。山田さんは光文社に勤務し、30年以上も編集者として勤めた後、2010年に退社した。光文社の時代は英語のペーパーバックスを彷彿とさせる「光文社ペーパーバックスシリーズ」を創刊し、編集長も務めていた。
 さて、私の友人が光文社ペーパーバックスシリーズから本を出版していた。『出版大崩壊』に興味を持ったのは、山田さんに世話になったこの友人からの勧めがきっかけだった。
 「出版社が電子書籍を進めてもあまりもうからないって話を書いた本が出るんだって」。この話を聞いた私は関心を抱いた。苦境に陥っている出版業界が活路を見いだそうとしているのが電子書籍の分野であって、その先行きはそれほど悪くないのではないか、出版社によって程度の差こそあれ起死回生を図れる会社もあるのではないか、というのが私の漠然とした印象だったからである。
 山田さんが本書の冒頭にも書いているように、2010年は「電子書籍元年」と呼ばれ、大きな変化が起きた年だった。「出版界に限らず、新聞、テレビなどを含めた既成メディアのすべてを巻き込んでいく、大きな潮流であり、2011年になってさらに加速化している」(本文より)のである。まだ始まったばかりのこの変化に関して、暗い先行きがすでに見通せてしまっているというのは本当なのだろうか。もしそうだとしたら、なぜなのか。多少の興味を抱きつつ疑心暗鬼になりながら手に取ったという次第だった。
 なぜ山田さんがそう考えるのかについては、ぜひ本書を読んで欲しい。もちろん詳しい内容は同書に譲らなければならないが、山田さんはさまざまな実例を挙げながら電子書籍を作り売っていく仕組みを分析し、自論を展開しているのだ。私自身、本書を読み終えてみて、あまりに暗い未来予想図だがそう考えるのもやむを得ないのかも知れない、と感じるようになった。
 出版社を襲う暗い未来。あまりに説得力があるのは、前述したように、多くの実例と分析が挙げられているからだ。しかしそれだけではない。単にデータを示して客観的に批評してみせているだけではなく、山田さん自身の体験もある。電子出版ビジネスの運営に乗り出したが、あまりうまくいかなかったという実体験まで盛り込んでいるところが、この本の説得力を大いに増す結果となっているのだ。
 本書の主なテーマは、電子書籍をめぐる現状と今後の見通しだ。だが、それに加えて、この本を読むと、変化の激しい出版業界の最近の動向について、大変わかりやすく解説してあって、混乱していた頭が整理され、まるで教科書を読んでいるように学べるというメリットもある。
 ところで、この本の帯には大きな文字で「某大手出版社が出版中止した『禁断の書』」「電子書籍の『不都合な真実』」などと書かれている。冒頭でも「当初、本書は電子化を積極的に進める出版社から出す予定で書いてきた。しかし、内容がその社が進める電子化に反するものだったためか、途中で中止」となったことが明かされている。その後に文藝春秋社から刊行されることになったわけだ。
 確かに「出版社に未来はない」といった内容の書籍を出版することは、その出版社の存在を否定するようで、なんとも言えない居心地の悪さがあるのだろう。しかし、これだけ大きく注目されている電子書籍を積極的に推進している社としては、こうした批判もあることを織り込んだ上で方針を決定しているわけではないのか。このような対応では、自信のなさが浮き彫りにされているように思えてならない。また、言論機関の一翼を担う存在としては、あまりに狭量な判断である。反論さえも許容できないほど、追い込まれた気分が充溢してしまっているのだろうか。
 そして、変化の激しい出版業界に、また大きな打撃が加えられた。3月11日に発生した東日本大震災である。流通が滞り、紙やインクの調達が困難となり、本の出版そのものが厳しくなっているのだ。だったら電子書籍を進めるチャンスなのだが、それも本書にあるようになかなかうまくいきそうもない。まさに「出版大崩壊」の崖っぷちに立たされた出版社。この先、どう生きるのかが注目される。

KDDIの電子書籍配信サービス「LISMO Book Store」がAndroid端末に対応

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20110419/359569/
KDDIは2011年4月19日、電子書籍配信サービス「LISMO Book Store」のAndroid OS搭載スマートフォン向けサービスを2011年4月20日に開始すると発表した(写真)。当初の対応機種は「IS03」のみ。対応機種は、順次拡大する予定という。
 Android OS搭載スマートフォン向けLISMO Book Storeでは、ブックリスタなどと連携し、小説や実用書、コミック、写真集など約3万点のコンテンツを提供する。コンテンツは今後も順次拡充する。
 KDDIのAndroid OS搭載スマートフォン向けLISMO Book Storeで購入した本は、同一の「au one-ID」を使って、ユーザーが所有するほかのKDDIのAndroid OS搭載端末(スマートフォンや電子ブックリーダー「biblio Leaf SP02」など最大五つの端末まで、一部の電子書籍を除く)でも利用できる。

au、複数端末で閲覧できるAndroid向け電子書籍配信サービス

http://k-tai.impress.co.jp/docs/news/20110419_440721.html
KDDIは、auのAndroidスマートフォン向けに、4月20日より電子書籍配信サービス「LISMO Book Store」を開始する。
 スマートフォン版の「LISMO Book Store」は、アプリ配信市場「au one Market」でアプリをダウンロードすることで、購入や閲覧が可能になる。電子書籍専用端末「biblio Leaf SP02」と同様にブックリスタと連携しており、小説や実用書といった文字コンテンツが配信されるほか、スマートフォン版ではさらにコミックや写真集なども提供される。サービス開始時に約3万点の電子書籍が用意される。
 なお、スマートフォン版「LISMO Book Store」で購入した電子書籍は、同一「au one-ID」であれば、1回の購入で最大5つの端末で閲覧可能。複数の対応端末で閲覧したり、Androidスマートフォンを機種変更や買い増しした場合にもコンテンツが引き継いだりできる。
 配信されるコンテンツのファイル形式は、XMDF/ドットブック(.book)/BS Formatとなる。「LISMO Book Store」には、GREEやmixi、Twitterといったソーシャルサービスへのリンクが用意されるほか、購入した電子書籍を管理する「本棚」機能などが用意されている。
 「LISMO Book Store」の利用料は無料で、コンテンツ購入毎に代金がかかる。決済は毎月の携帯電話料金とともに支払える「auかんたん決済」が利用できる。auかんたん決済の利用には、事前に「au one-ID」の登録と連動設定が必要となる。
 なお、スマートフォン版の「LISMO Book Store」のオープンを記念して、先行配信コンテンツ「月と蟹」(直木賞受賞作)、写真集「真野恵里菜」などが用意される。
 このほか、4月20日~6月30日にかけてキャンペーンも実施。購入金額に応じて通常3%のポイントを付与するところ、期間中は6%になり、さらにコンテンツのレビューを登録すると4%のポイントが付与される。 
 
 ニュースリリース 
 http://www.kddi.com/corporate/news_release/2011/0419/

KDDI、Android向け電子書籍配信「LISMO Book Store」を提供

http://journal.mycom.co.jp/news/2011/04/19/048/


KDDIは、同社のAndroid搭載スマートフォン向けに電子書籍の配信サービス「LISMO Book Store」を提供すると発表した。4月20日よりサービスを開始する。 LISMO Book Storeは、電子書籍サービスを提供するブックリスタなどと連携してサービスを提供。サービス開始時には約3万点のコンテンツ(小説・実用書、コミックや写真集など)を用意する。
LISMO Book Storeの利用イメージ
機能面では、GREE、mixi、TwitterなどのSNSに簡単に感想を投稿できる機能や、ダウンロードしたコンテンツを本棚のように表示・管理できる機能、次話検索機能、まとめ買い・一括ダウンロードなどが利用可能。
また同サービスの提供にあわせて、コンテンツ購入時に通常時の2倍のポイントを提供する「ポイント2倍キャンペーン」やレビュー投稿者に購入金額の4%のポイントを付与する「レビューポイントキャンペーン」を実施。実施期間は4月20日から6月30日まで。

2011年4月18日月曜日

世界タブレット市場、2015年まで Apple が1位を維持


米国 Gartner は英国時間2011年4月11日、世界メディア タブレット端末市場に関する予測を発表した。OS 別の市場シェアは、iPad で好調な米国 Apple の iOS が少なくとも2012年まで過半数を占め、2015 年も1位を維持できると見込む。

Gartner によると、メディア タブレット端末の販売台数は2010年が1,761万台で、その後2011年に6,978万台、2012年に1億821万台、2015年に2億9,409万台へ増えるという。この内 iOS の割合は、2010年が83.9%、2011年が68.7%、2012年が63.5%、2015年が47.1%。徐々に減るものの1位を保つ。

市場シェア2位は、米国 Google の Android。具体的には、2010年が14.2%、2011年が19.9%、2012年が24.4%、2015年が38.6%で、iOS と逆にシェアを拡大するとみられる。
世界タブレット市場、2015年まで Apple が1位を維持
世界メディア タブレット端末の OS 別販売状況
(販売台数の単位:1,000台、出典: Gartner)

Gartner は「Apple が iPhone でスマートフォン市場に与えたのと同じ影響を、iPad でタブレット市場に及ぼした」と見ている。iPad はデバイス単体でなく、対応コンテンツなどを含むエコシステム全体でより豊かな環境を実現し、消費者をひきつけているという。これに対し「競業メーカーの多くは、まずハードウェアで対抗してからエコシステムの活用を考える」と指摘した。

また Android について Gartner は、Google がタブレット向け「Android 3.0」(開発コード名「Honeycomb」)のオープン化を見送った決定を「サード パーティによる OS 分断化を抑えられる」と評価する一方、「デバイスの価格低下ペースを遅くし、最終的には市場シェアを頭打ちにする」と予測した。

なお Gartner は、スマートフォン市場であれば Android が2011年から1位になるとみている。

アップル、アプリ内課金で集団訴訟に直面 「お粗末な課金方式のせいで、子供が親にナイショで多額の買い物をした」と主張

http://www.computerworld.jp/topics/move/191314.html

米国ペンシルベニア州に住む2人の少女の父親らが、米国Appleを相手取って集団訴訟を起こした。同社が不当なアプリ内課金で莫大な収益を上げたとしている。
 Apple Insiderの報道によると、この訴訟の原告代表はペンシルベニア州フェニックスビル在住のガレン・メグリアン(Garen Meguerian)氏。同氏はAppleのiOSデバイスにおける以前のアプリ内課金方式のせいで、同氏の9歳の娘が約200ドル分の仮想グッズを無断で購入したと主張している。
 メグリアン氏は、「問題はパスワードを入力してアプリをダウンロードしてから15分以内であれば、ユーザーがパスワードを再入力することなく、アプリ内課金の対象など、何でも購入できるようになっていたことだ」と説明している。
 訴状では、AppleはiOS 4.3でこの課金方式を変更し、ユーザーがアプリ内で購入を行う際は必ずパスワードを要求するようになった。しかし、それまでは不当なアプリ内課金で「数百万ドル」を稼いだとされている。Apple Insiderの記事では、メグリアン氏がどのようにこの「数百万ドル」という数字を割り出したのかは不明だ。
 訴状では、新しいアプリ内課金方式も、十分なものではないとされている。子供が親のiTunesパスワードを知っているケースへの対策がなされていないからだ。
 率直に言って、メグリアン氏がアプリ内課金についてAppleに何を期待しているのか、私にはわからない。Appleが2009年にアプリ内課金を可能にして以来、親はペアレンタルコントロール機能により、アプリ内購入を制限できるようになっているからだ。親はある程度責任を持つ必要があるだろう。
 もっとも、iOS 4.3より前のAppleのアプリ内課金方式はお粗末であり、子供が親に無断で簡単に多額の買い物をすることができた。それがメグリアン氏など親に対する損害賠償に値するのかどうかは、裁判所が判断することになる。
(Jared Newman/PC World米国版)

JPモルガン、アップルの2Q売上高を244億2,000万ドルに上方修正

http://www.computerworld.jp/topics/move/191317.html
ppleの2011年第2四半期における予想売上高を238億3,000万ドルから244億2,000万ドルへ上方修正した。
 「Apple Insider」サイトによれば、モスコウィッツ氏は同日に修正を含めた報告書を投資家向けに発表し、その中でAppleの成長傾向は「無視できないほど拡大するだろう」と述べたという。
 同氏の予測では、2011年第2四半期の「iPhone」出荷台数は1,840万台に達し、当初想定していた1,660万台を上回る。
 一方、「iPad」の予想出荷台数は600万台から540万台へ下方修正された。これは、同デバイスへの需要に対し供給が一時的に遅れているためである。とはいえ、「第2四半期こそ出荷台数は最初の予測値におよばないものの、2011年全体を通して見れば初期予想を凌駕するのはほぼ確実だ」とモスコウィッツ氏は説明している。実際にiPadの年間出荷台数予測は2,910万台から3,130万台へ訂正された。
 JP Morganによれば、Macは第2四半期に389万台販売され、こちらも最初に予想されていた385万台をしのいだ。成長率は前年比で32%増加している。モスコウィッツ氏は、第2四半期に最も堅調な数字を記録するのは「MacBook Air」だとしている。
 iPadやiPhoneによる市場シェアの奪取によって、「iPod」の販売はペースダウンする様子を見せた。また同氏は、東日本大震災がAppleのサプライチェーンに影響を与えたため、同社の粗利益は中短期的に落ち込む可能性があると指摘した。
(Ben Camm-Jones/Macworld英国版)

縦書き・原稿用紙表示に対応したiPhone・iPad用テキストビューワ・エディタアプリ『iText

http://ipodtouchlab.com/2011/04/itext-pad-iphone-ipad.html
http://homepage.mac.com/lightway/iTextPad.html

iText Pad icon』は、縦書き表示をサポートしたテキストエディタアプリです。
テキストビューワとしても優れ、Webからダウンロードしたテキスト、青空文庫、電子書籍ePubを開くこともできます。
(この記事はゲストライターのTom氏が執筆しました)
ピンチインで最大500%まで表示サイズを拡大可能。
メモ帳や原稿用紙など、多数の画面レイアウトを備え、用途に合わせて入力したテキストを表示できます。
テキスト入力時には横書きになるものの、縦書き表示も可能です。
app_prod_itext_pad_1.jpgapp_prod_itext_pad_2.jpgapp_prod_itext_pad_3.jpg 好みのレイアウトを自作することもできます。
app_prod_itext_pad_4.jpgWriter's Workshop(作家のための作業環境)」をコンセプトに開発されたテキストエディタだけあり、原稿執筆には欠かせない文字数カウンタも備えています。
app_prod_itext_pad_5.jpg よく使用する定型文を複数登録しておくことができ、作業効率を高められます。
app_prod_itext_pad_6.jpgapp_prod_itext_pad_7.jpg また、正規表現も使える「検索/置換」機能を搭載しているため、文章の推敲や校正にも便利です。
app_prod_itext_pad_8.jpg 編集したテキストは、標準テキスト(プレーンテキスト)で、アプリ内の「DocumentsDropboxEvernoteに保存可能です。
Documents」に保存したテキストは、iTunesのファイル共有機能を使って、Mac/PCに取り出せます。
DropboxEvernoteからテキストを読み込んで、編集することもできます。
app_prod_itext_pad_9.jpg また、Web上からテキスト・テキストの入ったZipファイル・ePubをダウンロードして、開くことも可能です。
青空文庫のルビ表示にも対応しています。
同時に複数のテキストファイルを開くことができ、タブを切り替えて編集・閲覧できます。
app_prod_itext_pad_10.jpgapp_prod_itext_pad_11.jpg 画面が広い分、iPadで使用した方が編集しやすい感じではありますが、ユニバーサル化されており、iPhoneでも使用できます。
app_prod_itext_pad_12.jpg app_prod_itext_pad_13.jpg 入力時に横書きになってしまうのは少々残念ですが、縦書き表示が可能で小説や論文の執筆に重宝しそうです。
レイアウトのカスタマイズ機能も強力で、テキストビューワとしても便利なアプリだと思います。

タイトルiText Pad icon
カテゴリApp Store > 仕事効率化
開発LIGHT,WAY.
対応機種iPhone・iPod touch・iPad (ユニバーサル)
価格350 円

2011年4月18日 | Tom | | Trackback(0)

東芝の10型 Androidタブレットは " ANT "、450ドルから?

http://japanese.engadget.com/2011/04/16/10-android-ant-450/?utm_source=twitterfeed&utm_medium=twitter

実機の展示やコンテンツ充実のプロモサイトまであるのに発売が見えてこない「東芝タブレット」について。フライングの多いオンライン小売 newegg が商品ページを掲載しています。型番は TOSHIBA ANT-100。ストレージ容量によって3モデルがあり、価格はそれぞれANT-100 (8GB, 449.99ドル)、ANT-102 (16GB, 499.99ドル)、ANT-104 (32GB, 579.99ドル) となっています。

仕様は以前から公開されているとおり、10.1型 1280 x 800 マルチタッチ液晶、Tegra 2 プロセッサ 1GHz、1GB RAM。つまり他社の 10型クラス Honeycomb タブレットとほぼ横並びです。そのほか背面5MP AFつきカメラ、前面2MP カメラ、BluetoothにWiFi など。個性としてはバッテリーがユーザー交換できること、ポート類がHDMIとミニUSB、SDスロットだけでなくフルサイズのUSB 2.0もあること、片手でも持ちやすい Easy Grip バックカバーが6色用意されること、SD動画を高品位にアップスケールし高画質化する Resolution + 、ステレオ SRSスピーカーなど。

ブランドや製品名として " ANT " (?) なのか単なる型番なのか、またグローバルで統一されたブランド名になるかどうかは未詳 (日本ではダイナ板とかギガタブかもしれない)。とはいえ価格が出てきたことで、東芝製もそれほど各社から遅れず出荷されることに期待できそうです。

AAP発表、米国内における2月単月の電子書籍売上高がついにペーパーバックを突破、No.1フォーマットに

http://hon.jp/news/modules/rsnavi/showarticle.php?id=2309

【編集部記事】米国の出版社業界団体の1つであるAssociation of American Publishers(本部:米国ニューヨーク州)は現地時間4月14日、今年2月(1ヶ月間)の市場統計情報を発表した。

 発表によると、2月の電子書籍販売の増加は依然として堅調で、前年同期比3倍となる+202.3%の9,030万ドル(約75億円、※卸売ベース)。一方、一般書(ハードカバー、ペーパーバック、マスマーケット向け)の販売高は合計1億5,680万ドル(131億円、同)で34.4%減。そして、電子書籍の売上高がついにペーパーバック版を超え、No.1フォーマットに初浮上した。AAPはこの現象について、クリスマス・シーズンに多数の電子書籍端末がプレゼントされたため、電子書籍を購入したユーザーが多かったためと分析している。

 AAPは米国の300社以上の大手・中小・学術出版社などが加盟する業界団体。なお、本統計はすべて出版社純売上(卸売)ベースであるため、小売ベースでの金額はさらにこの2倍強程度になっているものと推測される。【hon.jp】