http://www.ebook2forum.com/members/2012/01/us-children-prefer-ebooks-more-than-ya/
米国バウカー社が行っている定期の出版市場調査PubTrack Consumerが、10-11月度に行った調査で、12歳以下の児童ではE-Bookへの関心は高いものの、それ以降では相対的に低いことが明らかにされた。もちろんデジタルが嫌いなわけではない。子供から大人への時期は、読書習慣（つまり読書市場）の形成上で重要な意味を持つが、課題はE-Bookにおける「ソーシャル」と利用の「自由」ということのようだ。（paidContent, 01/23）
児童・青少年市場の規模は30億ドル(2010)で、E-Bookは金額ベースで児童書の11%、青少年(YA)図書の13%が占めている。E-Bookの平均価格は印刷本の40~60%ほどなので、点数ベースのデジタル化率は、いずれも20%を越えていることになる。出版社はこの市場の成長を担うものとしてE-Bookに期待している。この調査は、市場の区分を反映して、0-12歳の子供を持つ両親と13-17歳の子供を持つ両親の2つのグループに対して行われた。
0-12歳市場
27%の子供は自分のコンピュータを持ち、25%がiPhone、12%がiPod Touch、7%がE-Readerを保有するなど、デバイスの浸透はかなり進んでいる。また親が新製品を購入する際のお下がりや親との共有が多いので、親のガジェット好き、デジタル好きが影響する傾向も読める。レポートによると、2011年の初めのデータで、家庭の児童書のうち、新規購入は37%で、34%はお下がり、17%はプレゼント、9%が図書館の借り出しとなっており、譲渡や貸し借りがほとんど出来ないE-Bookは不利だ。75%はまだE-Bookを購入したことがないが、うち半数以上が「近いうちに」と答えており、E-Bookを買う両親が増えることで、ある程度は自動的に子供のEリーディングも増えていくだろう。しかし、両親の3分の2は、子供には印刷本を読ませたいようで、紙でもデジタルでも気にせず、Eリーディングを楽しんでいる子供と対比を見せている。
13-17歳市場
驚いたことに、ティーンはあらゆる年代の中でE-Bookへの適応が最も遅れている。66%は印刷本のほうを好み、選り好みしない26%、デジタルを好む8%を圧倒している。レポートによると、これはE-Bookのソーシャル・ネットワーキングへの対応が遅れているのが主な理由のようだ。また利用に制約が多すぎると考えている子供も、1年で6%から14%に増加している。リーディング・デバイスの保有率は高くないが、6割は両親からのお下がりがあるので、2012年からは増加することが期待される。ティーン・エイジャーは、ソーシャルネットワークからの影響を最も受けやすいので、FacebookやTwitterからすぐに購入できる環境や、E-Bookプラットフォームでのソーシャル・リーディング対応を進化させることが課題となっていると見られる。もともと読書率が下がるこの年代は、ほとんどがPCを保有し、スマートフォン、ゲーム機と使い分けているが、E-Bookの機能性を高めないと読書は印刷本で完結していたものと思われる。この年代の市場開拓は児童より難しいが、課題を克服できれば潜在市場は大きいと見られる。
2012年1月26日木曜日
2012年1月25日水曜日
米国のEリーダ保有が3年連続急上昇、読書層全体に
http://www.ebook2forum.com/members/2012/01/us-ereaders-ownership-doubles-over-holiday-season/
2010年のホリデー･シーズンと同様、E-Bookの売上がまたも急上昇していることが確認されているが、1月23日に米国のNPOシンクタンク、ピュー・リサーチ・センターが発表した最新レポートで、タブレットとE-Readerの普及も倍増に近いペースで進んだことが明らかになった。これで3年連続だが、ベースが高くなっているので出版全体への影響は過去2年とは比較にならないだろう。
ピュー･センターは、米国人の知的生活におけるインターネットの影響を定期調査によってフォローしている (American Life Project)。11-12月に行われた電話による調査は16歳以上の2,986人を対象とし、1月の調査は18歳以上の2,008人を対象としている。11-12月中旬に10%だった成人のタブレット保有率は、数週間後の1月初旬には19%となり、E-Readerも同じ増加が見られた（誤差±2%）。タブレットの保有率はとくに中心的な読書層である年7.5万ドル以上の中所得以上の高学歴層で高く(36%)、カレッジ卒業以上では31%になっている。E-Bookの購入者は男性より女性に多い。
ホット(E-Reader)とクール(タブレット)は共存
E-Readerとタブレットを合わせたリーディング・デバイスの保有率は、18%から29%に上昇しているが、おそらくこれは米国の中心的読書層にEリーディングが行き渡ったことを示すものだろう。ちなみに。両方のデバイスの性格はかなり異なっており、活字メディアに限れば、タブレットは新聞・雑誌に強く、E-ReaderはE-Bookに強い（両方を保有するのは約1割）。後者はタブレットによって影響を受けると見られていたが、iPad登場時と同じく、Kindle Fireの登場によっても影響は受けなかったことになる。自慢ではないが、本誌の予測が再び実証された。
多機能の汎用機は専用機を兼ねるというのは、必ずしも真実ではない。TVの映画放送によっても映画館はなくならないのと同じだ。読書という行為は、広告を散りばめた新聞を読むのとは違う。中断され、集中を邪魔されては困るのだ。モードの違いだが、マクルーハンが説いた、ホット(没入型)メディアとクール(散漫型)メディアの関係は、21世紀にあっても継続している。商業メディアやマーケティングなど「業界人」は、基本的に「クール」の価値を絶対視しているので、ホットなものの存在意義を見落とすのである。職業病のようなものか。
2010年のホリデー･シーズンと同様、E-Bookの売上がまたも急上昇していることが確認されているが、1月23日に米国のNPOシンクタンク、ピュー・リサーチ・センターが発表した最新レポートで、タブレットとE-Readerの普及も倍増に近いペースで進んだことが明らかになった。これで3年連続だが、ベースが高くなっているので出版全体への影響は過去2年とは比較にならないだろう。
ピュー･センターは、米国人の知的生活におけるインターネットの影響を定期調査によってフォローしている (American Life Project)。11-12月に行われた電話による調査は16歳以上の2,986人を対象とし、1月の調査は18歳以上の2,008人を対象としている。11-12月中旬に10%だった成人のタブレット保有率は、数週間後の1月初旬には19%となり、E-Readerも同じ増加が見られた（誤差±2%）。タブレットの保有率はとくに中心的な読書層である年7.5万ドル以上の中所得以上の高学歴層で高く(36%)、カレッジ卒業以上では31%になっている。E-Bookの購入者は男性より女性に多い。
ホット(E-Reader)とクール(タブレット)は共存
E-Readerとタブレットを合わせたリーディング・デバイスの保有率は、18%から29%に上昇しているが、おそらくこれは米国の中心的読書層にEリーディングが行き渡ったことを示すものだろう。ちなみに。両方のデバイスの性格はかなり異なっており、活字メディアに限れば、タブレットは新聞・雑誌に強く、E-ReaderはE-Bookに強い（両方を保有するのは約1割）。後者はタブレットによって影響を受けると見られていたが、iPad登場時と同じく、Kindle Fireの登場によっても影響は受けなかったことになる。自慢ではないが、本誌の予測が再び実証された。
多機能の汎用機は専用機を兼ねるというのは、必ずしも真実ではない。TVの映画放送によっても映画館はなくならないのと同じだ。読書という行為は、広告を散りばめた新聞を読むのとは違う。中断され、集中を邪魔されては困るのだ。モードの違いだが、マクルーハンが説いた、ホット(没入型)メディアとクール(散漫型)メディアの関係は、21世紀にあっても継続している。商業メディアやマーケティングなど「業界人」は、基本的に「クール」の価値を絶対視しているので、ホットなものの存在意義を見落とすのである。職業病のようなものか。
2011年12月30日金曜日
電子書籍端末、市場が急拡大＝タブレットとすみ分け定着か
http://www.asahi.com/international/jiji/JJT201112290055.html
米インターネット通販最大手アマゾン・ドット・コムの「キンドル」などに代表される電子書籍端末の市場が急拡大している。米調査会社ＩＨＳアイサプライによると、２０１１年の世界出荷台数は前年比約２．１倍の２７１０万台、１２年は３７１０万台に達する見通しだ。アップルの「ｉＰａｄ（アイパッド）」などタブレット型多機能携帯端末の市場拡大が著しい中、専用端末も相次ぐ値下げなどで顧客数を着実に伸ばしているようだ。
アマゾンはタブレット型端末「キンドル・ファイア」の市場投入に伴い、従来型のモノクロ画面の電子書籍端末を最低７９ドル（約６２００円）に抑えたほか、タッチ画面の低価格端末を拡充したのが奏功し、米年末商戦で販売が急増している。画面のカラー化で先行した米書店大手バーンズ・アンド・ノーブルもタブレット参入に伴い専用端末を最低９９ドルに値下げ、市場拡大に寄与している。
米調査会社ＩＤＣによると、世界の電子書籍端末市場の８割を米国が占める。コンテンツとなる電子書籍の不足で普及が進まない日本とは対照的に、米国の電子書籍市場は１０年に前年比約１２倍の規模に達するなど、豊富なコンテンツが端末の伸びを後押ししている。
米インターネット通販最大手アマゾン・ドット・コムの「キンドル」などに代表される電子書籍端末の市場が急拡大している。米調査会社ＩＨＳアイサプライによると、２０１１年の世界出荷台数は前年比約２．１倍の２７１０万台、１２年は３７１０万台に達する見通しだ。アップルの「ｉＰａｄ（アイパッド）」などタブレット型多機能携帯端末の市場拡大が著しい中、専用端末も相次ぐ値下げなどで顧客数を着実に伸ばしているようだ。
アマゾンはタブレット型端末「キンドル・ファイア」の市場投入に伴い、従来型のモノクロ画面の電子書籍端末を最低７９ドル（約６２００円）に抑えたほか、タッチ画面の低価格端末を拡充したのが奏功し、米年末商戦で販売が急増している。画面のカラー化で先行した米書店大手バーンズ・アンド・ノーブルもタブレット参入に伴い専用端末を最低９９ドルに値下げ、市場拡大に寄与している。
米調査会社ＩＤＣによると、世界の電子書籍端末市場の８割を米国が占める。コンテンツとなる電子書籍の不足で普及が進まない日本とは対照的に、米国の電子書籍市場は１０年に前年比約１２倍の規模に達するなど、豊富なコンテンツが端末の伸びを後押ししている。
2011年12月2日金曜日
市場調査会社の英Juniper Research、2016年の世界全体のモバイル電子書籍市場規模を7,500億円強と予想
http://hon.jp/news/modules/rsnavi/showarticle.php?id=2929
通信業界専門の市場調査会社であるJuniper Research社（本社：英国ハンプシャー州）は現地時間の12月1日、全世界におけるモバイル向け電子書籍市場に関する市場調査レポート「eBooks, eMagazines & eNewspapers for Smart Devices 2011-2016」を発売した。
サイト会員向けの無料レジュメによると、同レポートでは2011年のモバイル機器（スマートフォンやタブレット含む）向けの電子書籍市場規模は世界全体で32億ドル（約2,490億円）で、2016年には97億ドル（約7,540億円）に成長すると予想。その牽引役となるのは北米・欧州市場だが、日本を中心とする極東アジアは「旧携帯電話向けコミックの売上減少分が足を引っ張る」と予想されるため、欧米と比較して成長ペースは緩やかになると試算している。
通信業界専門の市場調査会社であるJuniper Research社（本社：英国ハンプシャー州）は現地時間の12月1日、全世界におけるモバイル向け電子書籍市場に関する市場調査レポート「eBooks, eMagazines & eNewspapers for Smart Devices 2011-2016」を発売した。
サイト会員向けの無料レジュメによると、同レポートでは2011年のモバイル機器（スマートフォンやタブレット含む）向けの電子書籍市場規模は世界全体で32億ドル（約2,490億円）で、2016年には97億ドル（約7,540億円）に成長すると予想。その牽引役となるのは北米・欧州市場だが、日本を中心とする極東アジアは「旧携帯電話向けコミックの売上減少分が足を引っ張る」と予想されるため、欧米と比較して成長ペースは緩やかになると試算している。
2011年11月25日金曜日
電子書籍で読みたいジャンル、iPadとタブレット端末のユーザーで違い
http://wirelesswire.jp/News_in_Japan/201111251847.html
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は2011年11月24日、「タブレット端末の所有率、及び満足度調査」の結果を発表した。それによると、もっと増えて欲しい電子書籍のジャンルが、iPadとタブレット端末で異なる傾向がある。
まず、端末の満足度を尋ねたところ、iPad（iPad 2を含む）は「非常に満足している」が30.5％、「満足している」が55.0％で、合計85.4％が満足している結果だった。一方、iPad以外のタブレット端末では「非常に満足している」が25.5％、「満足している」が43.1％であり、満足していると回答したのは全体の68.6％にとどまった。満足している利用者の率は20ポイント近くiPadが高い数値となった。追加して欲しい機能は、iPad、タブレット端末所有者ともに「防水機能」が最も多く、そのほかに「ワンセグ」「USB接続」が挙がった。
増えたらいいと思う電子書籍のジャンルを尋ねたところ、iPadとタブレット端末で需要が異なる結果が表れた。iPad所有者のトップは「ビジネス書」で60.3％、タブレット端末所有者では「雑誌」が58.8％で首位だった。
【報道発表資料】
・もっと増えて欲しい電子書籍のジャンル、iPadユーザーの60.3％が「ビジネス書」タブレット端末のユーザーの58.8％が「雑誌」と回答
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は2011年11月24日、「タブレット端末の所有率、及び満足度調査」の結果を発表した。それによると、もっと増えて欲しい電子書籍のジャンルが、iPadとタブレット端末で異なる傾向がある。
まず、端末の満足度を尋ねたところ、iPad（iPad 2を含む）は「非常に満足している」が30.5％、「満足している」が55.0％で、合計85.4％が満足している結果だった。一方、iPad以外のタブレット端末では「非常に満足している」が25.5％、「満足している」が43.1％であり、満足していると回答したのは全体の68.6％にとどまった。満足している利用者の率は20ポイント近くiPadが高い数値となった。追加して欲しい機能は、iPad、タブレット端末所有者ともに「防水機能」が最も多く、そのほかに「ワンセグ」「USB接続」が挙がった。
増えたらいいと思う電子書籍のジャンルを尋ねたところ、iPadとタブレット端末で需要が異なる結果が表れた。iPad所有者のトップは「ビジネス書」で60.3％、タブレット端末所有者では「雑誌」が58.8％で首位だった。
【報道発表資料】
・もっと増えて欲しい電子書籍のジャンル、iPadユーザーの60.3％が「ビジネス書」タブレット端末のユーザーの58.8％が「雑誌」と回答
電子書籍の利用率、日本は1割、中国は7割～ネットエイジア調査
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20111124_492926.html
株式会社ネットエイジアは22日、電子書籍に関するアンケート調査の結果を公表した。調査はネット上の共通ポイントサービス「ネットマイル」の会員600人および中国人のパネル450人に対して実施。電子書籍の利用状況や期待感では、中国が日本を大きく上回っていることがわかった。
日本で電子書籍を「利用している」という人は9.8％、「利用していないが、今後は利用したいと思う」が32.5％、「今後も利用したいと思わない」が57.7％だった。一方、中国は「利用している」が75.6％と最も多く、「利用していないが、今後は利用したいと思う」が19.8％、「今後も利用したいと思わない」が4.6％という結果となった。
日中の調査結果を比較してみると、日本人よりも中国人のほうが「利用している」もしくは「利用していないが、今後は利用したいと思う」の割合が高く、中国人の9割以上が電子書籍を利用を希望していた。対照的に、日本では過半数を超える人が「今後も利用したくない」という回答だった。
電子書籍の利用端末で最も多く挙げられたのは、日本が「テスクトップPC」（25.4％）、中国が「スマートフォン」（29.1％）で、ネットエイジアは「日本はいつでもどこでも読める電子書籍の利点が、あまり重視されていない」と分析している。
電子書籍市場規模の予測については、日本では「そこそこ発展する」が62.3％と最多で、次いで「あまり発展しない」が18.2％、「大きく発展する」が14.0％の順。一方、中国では「大きく発展する」が57.8％と最も多く、「そこそこ発展する」が38.4％、「あまり発展しない」が2.9％と続いた。
日中の調査結果を比較してみると、「大きく発展する」の割合が中国では日本に比べて4倍以上だった。また、「大きく発展する」と「そこそこ発展する」を合計した場合でも、日本では8割弱であるのに対し、中国では9割を超えており、「中国では電子書籍への期待感がとても強い」（ネットエイジア）としている。
株式会社ネットエイジアは22日、電子書籍に関するアンケート調査の結果を公表した。調査はネット上の共通ポイントサービス「ネットマイル」の会員600人および中国人のパネル450人に対して実施。電子書籍の利用状況や期待感では、中国が日本を大きく上回っていることがわかった。
日本で電子書籍を「利用している」という人は9.8％、「利用していないが、今後は利用したいと思う」が32.5％、「今後も利用したいと思わない」が57.7％だった。一方、中国は「利用している」が75.6％と最も多く、「利用していないが、今後は利用したいと思う」が19.8％、「今後も利用したいと思わない」が4.6％という結果となった。
日中の調査結果を比較してみると、日本人よりも中国人のほうが「利用している」もしくは「利用していないが、今後は利用したいと思う」の割合が高く、中国人の9割以上が電子書籍を利用を希望していた。対照的に、日本では過半数を超える人が「今後も利用したくない」という回答だった。
電子書籍の利用端末で最も多く挙げられたのは、日本が「テスクトップPC」（25.4％）、中国が「スマートフォン」（29.1％）で、ネットエイジアは「日本はいつでもどこでも読める電子書籍の利点が、あまり重視されていない」と分析している。
電子書籍市場規模の予測については、日本では「そこそこ発展する」が62.3％と最多で、次いで「あまり発展しない」が18.2％、「大きく発展する」が14.0％の順。一方、中国では「大きく発展する」が57.8％と最も多く、「そこそこ発展する」が38.4％、「あまり発展しない」が2.9％と続いた。
日中の調査結果を比較してみると、「大きく発展する」の割合が中国では日本に比べて4倍以上だった。また、「大きく発展する」と「そこそこ発展する」を合計した場合でも、日本では8割弱であるのに対し、中国では9割を超えており、「中国では電子書籍への期待感がとても強い」（ネットエイジア）としている。
2011年11月11日金曜日
消費者の満足が市場を活性化する：BISGレポート
http://www.ebook2forum.com/members/2011/11/bisg-completes-vol2-of-consumer-additudes-report/
米国のシンクタンクBook Industry Study Group (BISG)の「E-Bookでの読書に関する消費者態度調査」の最新版(Vol.2)が11月9日に発表され、市場の拡大とともに消費者の満足の高さが浮き彫りになった。過去18ヵ月間に印刷本を購入し、同時にE-Bookも買った消費者の50%近くは、好きな作家の新刊を、3ヵ月までなら電子版の発売を待つと回答した。1年前の調査では38%だった。BISGでは、消費者の態度が、数ヶ月の単位で変化していると述べている。レポートの提供は11月21日の週から。
デジタル読者が出版市場全体を牽引
Vol.2で明らかになった点には以下のようなものがある。
積極的消費者（パワーバイヤー）ほど本を読む。毎週のようにE-Bookを買っているという消費者の46％は、フォーマットによらず購入金額を増やしたと回答している。これは全回答平均の30.4%より高い数字で、彼らが全消費者の行動を3～6ヵ月、リードしていることを示している。
プラットフォーム別満足度でアマゾンの勢いは止まらず。アマゾンはE-Bookの購入(70%)でも情報（44%)でも、消費者に選ばれており、B&N(26%)とアップルが続いている。他方で図書館が増えていることも注目される。
E-Book読書の障害は減少している。入手性に関する懸念は縮小、デバイスの価格はなお問題ではあるものの、問題は「何もない」とする消費者が、昨年の17.6%から33%に増えた。
出版市場調査の新傾向
この消費者調査は2009年から始まり、昨年に最初のレポートが刊行された。調査時点から最大18ヵ月以前にE-BookあるいはE-Readerを購入したことのある印刷本購入者を対象とした、全国規模のパネルサーベイに基づいている。バウカー社のPubTrack Consumerサービスの一部を構成するもので、四半期毎の要約版も発行される。データは、毎月約6,000人を新規に選び、本の購入行動について回答を求めている。累計の対象者数は65,000人にも及ぶ。今回の有効サンプルは750人。今年11月にスタートするVol.3のサイクル(～09-2012)では、Real-Time ReportingというWebベースのオンライン・ツールで提供されることになる。
この調査は、出版情報サービス会社、シンクタンク、調査会社が運営・実施に当たり、大手出版社、書店、テクノロジー企業がスポンサーになって行われる大規模なもの。従来の静的統計とは異なるもので、こうした調査がなされること自体、デジタル化によって市場がダイナミックに変化し、ビジネスとしての出版の魅力が増していることを示している。
米国のシンクタンクBook Industry Study Group (BISG)の「E-Bookでの読書に関する消費者態度調査」の最新版(Vol.2)が11月9日に発表され、市場の拡大とともに消費者の満足の高さが浮き彫りになった。過去18ヵ月間に印刷本を購入し、同時にE-Bookも買った消費者の50%近くは、好きな作家の新刊を、3ヵ月までなら電子版の発売を待つと回答した。1年前の調査では38%だった。BISGでは、消費者の態度が、数ヶ月の単位で変化していると述べている。レポートの提供は11月21日の週から。
デジタル読者が出版市場全体を牽引
Vol.2で明らかになった点には以下のようなものがある。
積極的消費者（パワーバイヤー）ほど本を読む。毎週のようにE-Bookを買っているという消費者の46％は、フォーマットによらず購入金額を増やしたと回答している。これは全回答平均の30.4%より高い数字で、彼らが全消費者の行動を3～6ヵ月、リードしていることを示している。
プラットフォーム別満足度でアマゾンの勢いは止まらず。アマゾンはE-Bookの購入(70%)でも情報（44%)でも、消費者に選ばれており、B&N(26%)とアップルが続いている。他方で図書館が増えていることも注目される。
E-Book読書の障害は減少している。入手性に関する懸念は縮小、デバイスの価格はなお問題ではあるものの、問題は「何もない」とする消費者が、昨年の17.6%から33%に増えた。
出版市場調査の新傾向
この消費者調査は2009年から始まり、昨年に最初のレポートが刊行された。調査時点から最大18ヵ月以前にE-BookあるいはE-Readerを購入したことのある印刷本購入者を対象とした、全国規模のパネルサーベイに基づいている。バウカー社のPubTrack Consumerサービスの一部を構成するもので、四半期毎の要約版も発行される。データは、毎月約6,000人を新規に選び、本の購入行動について回答を求めている。累計の対象者数は65,000人にも及ぶ。今回の有効サンプルは750人。今年11月にスタートするVol.3のサイクル(～09-2012)では、Real-Time ReportingというWebベースのオンライン・ツールで提供されることになる。
この調査は、出版情報サービス会社、シンクタンク、調査会社が運営・実施に当たり、大手出版社、書店、テクノロジー企業がスポンサーになって行われる大規模なもの。従来の静的統計とは異なるもので、こうした調査がなされること自体、デジタル化によって市場がダイナミックに変化し、ビジネスとしての出版の魅力が増していることを示している。
2011年11月2日水曜日
AAP発表、米国内の2011年8月の電子書籍売上高は前年同期比2倍超の約68億円
http://hon.jp/news/modules/rsnavi/showarticle.php?id=2845
米mediabistro.comによると、米国の出版社業界団体の1つであるAssociation of American Publishers（本部：米国ニューヨーク州）が米国の2011年8月の市場統計情報の速報値を発表した模様。
電子書籍部門の販売高は前年同月比で116.5％増の8,800万ドル（68億円）。次いでオーディオブックが30.2%増の850万ドル（6億6000万円）で、デジタル製品の増加が顕著だった。それ以外の紙書籍は全カテゴリーが前年同期比で減少となった。
AAPは米国の300社以上の大手・中小・学術出版社などが加盟する業界団体。なお、本統計はすべて出版社純売上（卸売）ベースであるため、小売ベースでの金額はさらにこの2倍強程度になっているものと推測される。
米mediabistro.comによると、米国の出版社業界団体の1つであるAssociation of American Publishers（本部：米国ニューヨーク州）が米国の2011年8月の市場統計情報の速報値を発表した模様。
電子書籍部門の販売高は前年同月比で116.5％増の8,800万ドル（68億円）。次いでオーディオブックが30.2%増の850万ドル（6億6000万円）で、デジタル製品の増加が顕著だった。それ以外の紙書籍は全カテゴリーが前年同期比で減少となった。
AAPは米国の300社以上の大手・中小・学術出版社などが加盟する業界団体。なお、本統計はすべて出版社純売上（卸売）ベースであるため、小売ベースでの金額はさらにこの2倍強程度になっているものと推測される。
2011年8月26日金曜日
タブレットは男性に、電子書籍リーダーは女性に人気 ―Nielsen調査
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1108/26/news025.html
米国では女性による電子端末の採用が進んでおり、特に電子書籍リーダーの所有者は男性よりも多くなった――。米調査会社のNielsenが8月25日（現地時間）、米国での第2四半期（4～6月）における電子端末の利用に関する調査結果を発表した。
電子書籍リーダーの利用者の割合を性別で見ると、女性が61％と男性を上回った。2010年第3四半期（7～9月）の調査では、女性は46％だった。スマートフォンでは男女比は半々、タブレットは男性が57％で女性より多かった。
年齢別では、タブレットと電子書籍リーダーの所有者の年齢層が第3四半期の調査よりも上がっており、電子書籍リーダーの所有者の30％が55歳以上だった。
米国では女性による電子端末の採用が進んでおり、特に電子書籍リーダーの所有者は男性よりも多くなった――。米調査会社のNielsenが8月25日（現地時間）、米国での第2四半期（4～6月）における電子端末の利用に関する調査結果を発表した。
電子書籍リーダーの利用者の割合を性別で見ると、女性が61％と男性を上回った。2010年第3四半期（7～9月）の調査では、女性は46％だった。スマートフォンでは男女比は半々、タブレットは男性が57％で女性より多かった。
年齢別では、タブレットと電子書籍リーダーの所有者の年齢層が第3四半期の調査よりも上がっており、電子書籍リーダーの所有者の30％が55歳以上だった。
2011年8月19日金曜日
紙書籍と電子書籍、予想よりも好調とデータが示す
http://ebook.itmedia.co.jp/ebook/articles/1108/16/news034.html
BookStatsが最近まとめた「これまでで最も分かりやすい出版業界の調査報告書」からは、幾つかの興味深い統計結果が読み取れる。
伝統的な紙書籍と電子書籍が、以前考えられていたよりも好調だ。The New York Timesによると、BookStatsが最近まとめたリポートは「これまでで最も分かりやすい出版業界の調査報告書」だ。
BookStatsはThe Association of American PublishersとThe Book Industry Study Groupの協力の下出版されている。両団体は最近、電子書籍と伝統的な紙書籍の売り上げを観測した3年間の研究を完了した。1963社の出版社が調査され、幾つかの興味深い統計結果が判明した。
2010年は26億冊以上の書籍が販売され、279億ドルに上る売り上げを記録した。一方で、電子書籍はわずか1億1400万冊が販売されたが、それまでと比較すると売り上げは急伸している。2008年に電子書籍は販売された書籍全体の1％の割合だったが、昨年は6.4％に上昇した。
電子書籍が市場占有率で劇的に上昇した理由の1つは、人気のある電子書籍リーダーの価格が低下したためだ。Kindle、NOOK、Koboが売り上げをリードし、多くの読者が選択するデバイスになっている。
加速的なペースで成長している最も重要な市場セグメントの1つは高等教育を軸として展開している書籍だ。高等教育機関の数は多く、この業界は2010年に45.5億ドルを売り上げるまでに成長し、一方で一般書籍は5.8％成長して139億ドルを売り上げた。その原因の一部は吸血鬼、超常現象、ゾンビ、ハリー・ポッター本が復活したためだ。
BookStatsが最近まとめた「これまでで最も分かりやすい出版業界の調査報告書」からは、幾つかの興味深い統計結果が読み取れる。
伝統的な紙書籍と電子書籍が、以前考えられていたよりも好調だ。The New York Timesによると、BookStatsが最近まとめたリポートは「これまでで最も分かりやすい出版業界の調査報告書」だ。
BookStatsはThe Association of American PublishersとThe Book Industry Study Groupの協力の下出版されている。両団体は最近、電子書籍と伝統的な紙書籍の売り上げを観測した3年間の研究を完了した。1963社の出版社が調査され、幾つかの興味深い統計結果が判明した。
2010年は26億冊以上の書籍が販売され、279億ドルに上る売り上げを記録した。一方で、電子書籍はわずか1億1400万冊が販売されたが、それまでと比較すると売り上げは急伸している。2008年に電子書籍は販売された書籍全体の1％の割合だったが、昨年は6.4％に上昇した。
電子書籍が市場占有率で劇的に上昇した理由の1つは、人気のある電子書籍リーダーの価格が低下したためだ。Kindle、NOOK、Koboが売り上げをリードし、多くの読者が選択するデバイスになっている。
加速的なペースで成長している最も重要な市場セグメントの1つは高等教育を軸として展開している書籍だ。高等教育機関の数は多く、この業界は2010年に45.5億ドルを売り上げるまでに成長し、一方で一般書籍は5.8％成長して139億ドルを売り上げた。その原因の一部は吸血鬼、超常現象、ゾンビ、ハリー・ポッター本が復活したためだ。
2011年7月29日金曜日
サムスン「Galaxy S II」、85日間で500万台を販売 - 8月にはいよいよ米国市場へ
http://wirelesswire.jp/Watching_World/201107281005.html
サムスン（Samsung）は27日、同社の最新型ハイエンド・スマートフォン「Galaxy S II」の販売台数が、発売開始から85日で500万台に達したと発表した。ヒット作となった前モデルを上回る好調な売れ行きで、来月に予定される米国市場への投入などで、この売れ行きはさらに加速しそうだという。
Galaxy S IIは4月にまず韓国で発売され、5月からは欧州市場などでも発売が開始されていたが、韓国での発売から55日めで累計300万の大台に乗せていたことから、その後約1か月で新たに200万台が売れた計算になる。サムスンでは今後、最大のスマートフォン市場である米国をはじめ、さらに多くの市場へGalaxy S IIを投入していく予定で、累計の販売台数は7か月めで1000万台に達すると見込んでいるという。
Galaxy S IIがこれほど大ヒットしている理由について、GigaOMでは同機種に搭載されたスーパーAMOLEDプラス（Super AMOLED Plus）ディスプレイや、1.2GHzのデュアルコアプロセッサ、8メガピクセルのカメラ、それに一部のモデルに内蔵されているNFC（Near Field Communication:近距離無線通信）チップなどを挙げている。またこれらハード面の特徴に加え、ソフトウェア面でもユーザーインターフェイス（UI）に独自の改良を加えていることや、映画や音楽、電子書籍などのコンテンツ配信の仕組みを自前で用意していることも奏功しているという。
サムスンは今月29日に第2四半期決算を発表する予定だが、同期中に携帯電話機の販売台数で、これまで長く首位の座を守ってきたノキア（Nokia）を追い抜くと複数のアナリストが予想している。ノキアは22日に行った決算発表のなかで、4-6月期中の携帯電話機の出荷台数が前年同期比16%減の7180万台に、売上も同20％減の25億5100万ユーロになったことを明らかにしていた。また、とくにスマートフォンの出荷台数については同34%減の1670万台となり、同期中に2034万台のiPhoneを販売したアップル（Apple）に首位の座を明け渡している。
なお、サムスンはAndroid OSを搭載するGalaxyシリーズのほか、マイクロソフト（Microsoft）のWindows Phone OSや、自社開発のBada OSを搭載するスマートフォンも手がけていることから、同期の合計販売台数は1950万台前後とする見方が優勢だという。
サムスン（Samsung）は27日、同社の最新型ハイエンド・スマートフォン「Galaxy S II」の販売台数が、発売開始から85日で500万台に達したと発表した。ヒット作となった前モデルを上回る好調な売れ行きで、来月に予定される米国市場への投入などで、この売れ行きはさらに加速しそうだという。
Galaxy S IIは4月にまず韓国で発売され、5月からは欧州市場などでも発売が開始されていたが、韓国での発売から55日めで累計300万の大台に乗せていたことから、その後約1か月で新たに200万台が売れた計算になる。サムスンでは今後、最大のスマートフォン市場である米国をはじめ、さらに多くの市場へGalaxy S IIを投入していく予定で、累計の販売台数は7か月めで1000万台に達すると見込んでいるという。
Galaxy S IIがこれほど大ヒットしている理由について、GigaOMでは同機種に搭載されたスーパーAMOLEDプラス（Super AMOLED Plus）ディスプレイや、1.2GHzのデュアルコアプロセッサ、8メガピクセルのカメラ、それに一部のモデルに内蔵されているNFC（Near Field Communication:近距離無線通信）チップなどを挙げている。またこれらハード面の特徴に加え、ソフトウェア面でもユーザーインターフェイス（UI）に独自の改良を加えていることや、映画や音楽、電子書籍などのコンテンツ配信の仕組みを自前で用意していることも奏功しているという。
サムスンは今月29日に第2四半期決算を発表する予定だが、同期中に携帯電話機の販売台数で、これまで長く首位の座を守ってきたノキア（Nokia）を追い抜くと複数のアナリストが予想している。ノキアは22日に行った決算発表のなかで、4-6月期中の携帯電話機の出荷台数が前年同期比16%減の7180万台に、売上も同20％減の25億5100万ユーロになったことを明らかにしていた。また、とくにスマートフォンの出荷台数については同34%減の1670万台となり、同期中に2034万台のiPhoneを販売したアップル（Apple）に首位の座を明け渡している。
なお、サムスンはAndroid OSを搭載するGalaxyシリーズのほか、マイクロソフト（Microsoft）のWindows Phone OSや、自社開発のBada OSを搭載するスマートフォンも手がけていることから、同期の合計販売台数は1950万台前後とする見方が優勢だという。
2011年7月27日水曜日
電子書籍の市場規模拡大 新しい端末向けは約４倍
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/110727/its11072708070000-n1.htm
「電子書籍元年」と呼ばれた平成２２年度の国内の電子書籍市場規模（雑誌を除く）が、前年度比１３．２％増の約６５０億円と推計されることが、メディア関連の調査を手掛ける「インプレスＲ＆Ｄ」の調査で分かった。
市場を牽引（けんいん）しているのはコミックを中心とした携帯電話向けで、５７２億円と全体の８８％を占めた。パソコン向けは約５３億円でほぼ横ばいだったが、スマートフォン（多機能携帯電話）やｉＰａｄ（アイパッド）など新しい端末向けは約２４億円と前年度の約４倍に成長した。
同社は、スマートフォンの急速な普及や海外事業者の参入などで電子書籍市場はさらに拡大し、２７年度の市場規模は２２年度の約３倍に当たる２０００億円程度に達すると見込んでいる。
「電子書籍元年」と呼ばれた平成２２年度の国内の電子書籍市場規模（雑誌を除く）が、前年度比１３．２％増の約６５０億円と推計されることが、メディア関連の調査を手掛ける「インプレスＲ＆Ｄ」の調査で分かった。
市場を牽引（けんいん）しているのはコミックを中心とした携帯電話向けで、５７２億円と全体の８８％を占めた。パソコン向けは約５３億円でほぼ横ばいだったが、スマートフォン（多機能携帯電話）やｉＰａｄ（アイパッド）など新しい端末向けは約２４億円と前年度の約４倍に成長した。
同社は、スマートフォンの急速な普及や海外事業者の参入などで電子書籍市場はさらに拡大し、２７年度の市場規模は２２年度の約３倍に当たる２０００億円程度に達すると見込んでいる。
2011年7月22日金曜日
米国内5月までの電子書籍売上高は約306億円で前年同期比で約2.6倍に
http://ebook.itmedia.co.jp/ebook/articles/1107/22/news029.html
Association of American Publishersが発表した2011年1月から5月までの市場統計情報によると、2011年5月時点での電子書籍の売上高は3億8970万ドル（約306億円）で、前年同期比2.6倍。成人向けペーパーバックに次ぐ売上高となった。
米国の出版社業界団体の1つであるAssociation of American Publishersは7月21日（現地時間）、2011年1月から5月までの市場統計情報を発表した。
発表によると、2011年5月時点での電子書籍の売上高は3億8970万ドル（約306億円※卸売ベース）で、前年同期比2.6倍。ただし、紙書籍を含めた書籍フォーマット全体でみると、1位の成人向けペーパーバックの4億7310万ドル（約372億円）におよばず2位となった。
AAPは米国の300社以上の大手・中小・学術出版社などが加盟する業界団体。なお、本統計はすべて出版社純売上（卸売）ベースであるため、小売ベースでの金額はさらにこの2倍強程度になっているものと推測される。
2011年7月15日金曜日
電子書籍コンテンツ需要予測を発表
http://www.ictr.co.jp/topics_20110714.html
- ～ 2013年度にスマホ・タブレット向け電子書籍コンテンツ売上が、従来型携帯電話向け売上を逆転 ～
- 2015年度の電子書籍コンテンツ市場は1,890億円に （2010年度比2.9倍）
- 2015年度の電子書籍閲覧端末の市場は745万台に （2010年度比8.2倍）
- スマホによる電子書籍購入・閲覧は従来型携帯の4～5倍に達している
- 電子書籍閲覧端末に求める機能は「視認に適した画面サイズ」
株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は7月14日、電子書籍コンテンツ需要予測に関する調査結果をまとめた。 この調査は、電子書籍閲覧端末、電子書籍コンテンツ関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー1,000人へのwebアンケート調査の結果をまとめて分析したものである。
なお、本調査における電子書籍コンテンツには、デジタル化された「書籍」、「コミック」、「雑誌」などを含めるものとし、「新聞」は除くものとする。また、電子書籍閲覧端末には、「電子書籍専用端末」と「タブレット型コンピュータ」を含むものとする。
なお、本調査における電子書籍コンテンツには、デジタル化された「書籍」、「コミック」、「雑誌」などを含めるものとし、「新聞」は除くものとする。また、電子書籍閲覧端末には、「電子書籍専用端末」と「タブレット型コンピュータ」を含むものとする。
■ 2015年度の電子書籍コンテンツ市場は1,890億円に （2010年度比2.9倍）
2010年度の電子書籍コンテンツ市場は前年比約10％増の650億円であった。これが2011年度には、14％増の740億円にまで拡大する。内訳をみると、従来型携帯電話向けが微減であるのに対し、スマートフォン／タブレット／電子書籍専用端末向けが19億円から74億円へと拡大し、これが電子書籍コンテンツ市場全体の伸びを牽引する。この潮流は2012年度以降も変わらず、スマートフォン／タブレット／電子書籍専用端末向けは右肩上がりに拡大を続け、2013年度には700億円に達して従来型携帯電話市場（580億円）を逆転する見込み。さらに、2015年度には電子書籍コンテンツ市場全体で1,890億円と、2010年度比2.9倍に達すると予測する。
2010年度の電子書籍コンテンツ市場は前年比約10％増の650億円であった。これが2011年度には、14％増の740億円にまで拡大する。内訳をみると、従来型携帯電話向けが微減であるのに対し、スマートフォン／タブレット／電子書籍専用端末向けが19億円から74億円へと拡大し、これが電子書籍コンテンツ市場全体の伸びを牽引する。この潮流は2012年度以降も変わらず、スマートフォン／タブレット／電子書籍専用端末向けは右肩上がりに拡大を続け、2013年度には700億円に達して従来型携帯電話市場（580億円）を逆転する見込み。さらに、2015年度には電子書籍コンテンツ市場全体で1,890億円と、2010年度比2.9倍に達すると予測する。
■ 2015年度の電子書籍閲覧端末の市場は745万台に （2010年度比8.2倍）
電子書籍閲覧端末の出荷台数規模に目を移すと、2010年度には90万台であったものが2011年度には倍増の195万台にまで増加。その後も順調に増加を続け、2015年度には2010年度比8倍超の745万台まで拡大するものと見込まれる。電子書籍専用端末も順調に台数を増やすが、特にタブレット型コンピュータの出荷台数増加が目覚ましく、この市場を牽引する形となる。タブレット型コンピュータは、電子書籍閲覧という目的だけでなく外出先でインターネットを利用するというニーズにも応えられるため、ネットブック市場からの乗り換えユーザーの受け皿ともなって市場規模を拡大する見通し。
電子書籍閲覧端末の出荷台数規模に目を移すと、2010年度には90万台であったものが2011年度には倍増の195万台にまで増加。その後も順調に増加を続け、2015年度には2010年度比8倍超の745万台まで拡大するものと見込まれる。電子書籍専用端末も順調に台数を増やすが、特にタブレット型コンピュータの出荷台数増加が目覚ましく、この市場を牽引する形となる。タブレット型コンピュータは、電子書籍閲覧という目的だけでなく外出先でインターネットを利用するというニーズにも応えられるため、ネットブック市場からの乗り換えユーザーの受け皿ともなって市場規模を拡大する見通し。
■ スマホによる電子書籍購入・閲覧は従来型携帯電話の4～5倍に達している
現在、ユーザーはどんな端末で電子書籍コンテンツを購入・閲覧しているのか。ユーザーアンケートの結果によると、従来型携帯電話では電子書籍コンテンツの購入者が2％、閲覧者が3％だったのに対し、スマートフォンでは購入者が8％、閲覧者が13％となった。従来型携帯電話と比べ、スマートフォンユーザーの電子書籍コンテンツ利用率が4～5倍に達していることが読み取れる。また、パソコンやタブレット型コンピュータも10％前後のユーザーが電子書籍コンテンツ閲覧者であることが、結果として判明した。
現在、ユーザーはどんな端末で電子書籍コンテンツを購入・閲覧しているのか。ユーザーアンケートの結果によると、従来型携帯電話では電子書籍コンテンツの購入者が2％、閲覧者が3％だったのに対し、スマートフォンでは購入者が8％、閲覧者が13％となった。従来型携帯電話と比べ、スマートフォンユーザーの電子書籍コンテンツ利用率が4～5倍に達していることが読み取れる。また、パソコンやタブレット型コンピュータも10％前後のユーザーが電子書籍コンテンツ閲覧者であることが、結果として判明した。
■ 電子書籍閲覧端末に求める機能は「視認に適した画面サイズ」
今後、電子書籍閲覧端末を購入するとしたら価格以外に何を重視するか？と尋ねたところ、タブレット型コンピュータでは「文字入力のしやすさ」、「端末スペックの高さ」など、電子書籍を閲覧する端末としてよりもパソコンとして重視されるような項目が求められていることが分かった。。
一方で、電子書籍専用端末では「視認に適した画面サイズ」を80％の回答者が重視点として挙げた。端末サイズが大きくて文字が見やすいことが最良であるわけではなく、たとえば文庫本ならば文庫本サイズというように、書籍に合わせたサイズを重視しているものと考えられる。
【本調査における定義】
＊電子書籍閲覧端末 ・・・ タブレット型コンピュータと電子書籍専用端末を合算したもの。
＊タブレット型コンピュータ ・・・ タッチパネル操作が可能なスレート型コンピュータ。
＊電子書籍専用端末 ・・・ インターネットに接続可能で、電子書籍閲覧を主目的として設計された端末。
＊従来型携帯電話 ・・・ いわゆるガラケー。スマートフォンの定義に合致しない携帯電話を全て含む。
＊スマートフォン ・・・Android、iOS 、Windows Mobile、BlackBerry OS、Symbian OSを搭載し、オープンなインターネット網に接続可能な多機能型移動電話。また、携帯電話キャリアが「スマートフォン」としている製品もスマートフォンに含める。
今後、電子書籍閲覧端末を購入するとしたら価格以外に何を重視するか？と尋ねたところ、タブレット型コンピュータでは「文字入力のしやすさ」、「端末スペックの高さ」など、電子書籍を閲覧する端末としてよりもパソコンとして重視されるような項目が求められていることが分かった。。
一方で、電子書籍専用端末では「視認に適した画面サイズ」を80％の回答者が重視点として挙げた。端末サイズが大きくて文字が見やすいことが最良であるわけではなく、たとえば文庫本ならば文庫本サイズというように、書籍に合わせたサイズを重視しているものと考えられる。
【本調査における定義】
＊電子書籍閲覧端末 ・・・ タブレット型コンピュータと電子書籍専用端末を合算したもの。
＊タブレット型コンピュータ ・・・ タッチパネル操作が可能なスレート型コンピュータ。
＊電子書籍専用端末 ・・・ インターネットに接続可能で、電子書籍閲覧を主目的として設計された端末。
＊従来型携帯電話 ・・・ いわゆるガラケー。スマートフォンの定義に合致しない携帯電話を全て含む。
＊スマートフォン ・・・Android、iOS 、Windows Mobile、BlackBerry OS、Symbian OSを搭載し、オープンなインターネット網に接続可能な多機能型移動電話。また、携帯電話キャリアが「スマートフォン」としている製品もスマートフォンに含める。
2011年7月11日月曜日
タブレットPCの出荷数は2012年までに電子書籍リーダを上回るだろう
http://www.dreamnews.jp/?action_press=1&pid=0000035247
米国の市場調査会社インスタット社は出版レポート「タブレットPCと電子書籍リーダ市場分析:市場動向、ユーザ調査、将来予測-Tablet and E-Reader Market Analysis」のプレスリリースにおいて、安い価格と電子書籍コンテンツの拡大によって、世界の電子書籍リーダの出荷数は2015年には4000万に達するだろう、との予測結果を発表しました。
タブレットPCの成功が継続するにしたがって、電子書籍リーダの市場の持続性に疑問がもちあがっている。電子書籍リーダは、熱心な読者にリアルな読書体験を提供しているものの、より幅広い消費者市場においては、ウェブの閲覧や動画、ゲームなどのマルチメディア機能を求められている。
アップル社のiPadのようなタブレットは、このような多機能を利用するには最適で、サプライヤやメーカーにとっては、より大きなビジネスチャンスがある。そのため、タブレットPCは、今年の末には、電子書籍リーダの出荷数を上回るだろうと、米国調査会社インスタット社は予測している。
「この2つの市場では、タブレット市場の方がより強くて継続しそうな市場である。実際、電子書籍リーダのメーカーは、まもなくタブレットタイプのデバイスの製造を開始して、タブレットの流行に便乗しようとするだろう。バーンズ&ノーブルは既に、しばしタブレットと比較されるColor Nookを提供しており、キンドルを提供している電子書籍リーダの雄であるアマゾンは、今年後半にタブレットデバイスを発売して、iPadとの大接戦に拍車がかかるだろう」とインスタット社のシニアアナリストStephanie Ethier氏は語る。
インスタット社は、下記についても調査した。
●インスタット社の調査の回答者である1000人の米国人の内、タブレット所有者は38%、電子書籍リーダーは26%だった
●安い価格と、電子書籍コンテンツの拡大によって、世界の電子書籍リーダの出荷数は2015年には4000万に達するだろう
●タブレットPCの出荷数は、電子書籍リーダの出荷数をしのぐだろう
●タブレットサプライヤの半導体の市場機会は、2015年に138億ドルに達するだろう
●電子書籍リーダのサプライヤの半導体の市場機会は、2015年に16億ドルに達するだろう
●これからタブレットを購入する人の60%以上が、Wi-Fiと3Gの両方の接続性を備えたタブレットを購入する
●2015年には、すべてのタブレット出荷の15%はビジネス市場向けになるだろう
インスタット社の調査レポート「タブレットPCと電子書籍リーダ市場分析:市場動向、ユーザ調査、将来予測 ー Tablet and E-Reader Market Analysis: E-Readers Make Way for Tablets as Worldwide Shipments Take Off」は、下記の項目の調査結果の分析と世界の市場予測を行っている。
●電子書籍リーダの平均価格、販売高、接続性、部品表、半導体収益の地域毎の予測
●タブレットPCの平均価格、販売高、接続性、OS、画面の大きさ、消費者用とビジネス用、部品表、半導体収益の世界の地域毎の予測
この調査レポートは、インスタット社の情報サービス「Portable and Computing Connected Devices」の一環である。この情報サービスは、Eリーダー、タブレットPC、デジタルフォトフレーム、ポータブルメディアプレイヤ、携帯ゲーム機、パーソナルナビゲーションデバイス、デジタルラジオ、電子おもちゃなどの携帯型の家電製品の分析を提供している。
【調査レポート】
タブレットPCと電子書籍リーダ市場分析:市場動向、ユーザ調査、将来予測
Tablet and E-Reader Market Analysis: E-Readers Make Way for Tablets as Worldwide Shipments Take Off
http://www.dreamnews.jp/?action_jump=1&dnpid=0000035247&dnurl=http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in1104759id.htm
米国の市場調査会社インスタット社は出版レポート「タブレットPCと電子書籍リーダ市場分析:市場動向、ユーザ調査、将来予測-Tablet and E-Reader Market Analysis」のプレスリリースにおいて、安い価格と電子書籍コンテンツの拡大によって、世界の電子書籍リーダの出荷数は2015年には4000万に達するだろう、との予測結果を発表しました。
タブレットPCの成功が継続するにしたがって、電子書籍リーダの市場の持続性に疑問がもちあがっている。電子書籍リーダは、熱心な読者にリアルな読書体験を提供しているものの、より幅広い消費者市場においては、ウェブの閲覧や動画、ゲームなどのマルチメディア機能を求められている。
アップル社のiPadのようなタブレットは、このような多機能を利用するには最適で、サプライヤやメーカーにとっては、より大きなビジネスチャンスがある。そのため、タブレットPCは、今年の末には、電子書籍リーダの出荷数を上回るだろうと、米国調査会社インスタット社は予測している。
「この2つの市場では、タブレット市場の方がより強くて継続しそうな市場である。実際、電子書籍リーダのメーカーは、まもなくタブレットタイプのデバイスの製造を開始して、タブレットの流行に便乗しようとするだろう。バーンズ&ノーブルは既に、しばしタブレットと比較されるColor Nookを提供しており、キンドルを提供している電子書籍リーダの雄であるアマゾンは、今年後半にタブレットデバイスを発売して、iPadとの大接戦に拍車がかかるだろう」とインスタット社のシニアアナリストStephanie Ethier氏は語る。
インスタット社は、下記についても調査した。
●インスタット社の調査の回答者である1000人の米国人の内、タブレット所有者は38%、電子書籍リーダーは26%だった
●安い価格と、電子書籍コンテンツの拡大によって、世界の電子書籍リーダの出荷数は2015年には4000万に達するだろう
●タブレットPCの出荷数は、電子書籍リーダの出荷数をしのぐだろう
●タブレットサプライヤの半導体の市場機会は、2015年に138億ドルに達するだろう
●電子書籍リーダのサプライヤの半導体の市場機会は、2015年に16億ドルに達するだろう
●これからタブレットを購入する人の60%以上が、Wi-Fiと3Gの両方の接続性を備えたタブレットを購入する
●2015年には、すべてのタブレット出荷の15%はビジネス市場向けになるだろう
インスタット社の調査レポート「タブレットPCと電子書籍リーダ市場分析:市場動向、ユーザ調査、将来予測 ー Tablet and E-Reader Market Analysis: E-Readers Make Way for Tablets as Worldwide Shipments Take Off」は、下記の項目の調査結果の分析と世界の市場予測を行っている。
●電子書籍リーダの平均価格、販売高、接続性、部品表、半導体収益の地域毎の予測
●タブレットPCの平均価格、販売高、接続性、OS、画面の大きさ、消費者用とビジネス用、部品表、半導体収益の世界の地域毎の予測
この調査レポートは、インスタット社の情報サービス「Portable and Computing Connected Devices」の一環である。この情報サービスは、Eリーダー、タブレットPC、デジタルフォトフレーム、ポータブルメディアプレイヤ、携帯ゲーム機、パーソナルナビゲーションデバイス、デジタルラジオ、電子おもちゃなどの携帯型の家電製品の分析を提供している。
【調査レポート】
タブレットPCと電子書籍リーダ市場分析:市場動向、ユーザ調査、将来予測
Tablet and E-Reader Market Analysis: E-Readers Make Way for Tablets as Worldwide Shipments Take Off
http://www.dreamnews.jp/?action_jump=1&dnpid=0000035247&dnurl=http://www.dri.co.jp/auto/report/instat/in1104759id.htm
アメリカでのタブレット機や電子書籍リーダーの「詳細な」普及状況をグラフ化してみる
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0711&f=it_0711_002.shtml
アメリカの調査機関【ＰｅｗＲｅｓｅｒｃｈＣｅｎｔｅｒ】は2011年6月27日、定期調査データの一部を再編集したものを発表した。そのリリースによれば、電子書籍購読専用のデジタル機器、いわゆる「電子書籍リーダー」の普及率は1割を超え、12％に達していたことが分かった。概要はすでに【電子書籍リーダー普及率は1割超…アメリカでのタブレット機や電子書籍リーダーの普及状況をグラフ化してみる】でお伝えした通りだが、同リリースでは幾つかの区分ごとのデータも掲載されている。タブレット機や電子書籍リーダーがどのような層に好まれているのかが推し量れる貴重なもののため、今回はこれをグラフ化してみることにする。
今調査は2011年4月26日から5月22日において、18歳以上の人に対して電話（固定電話と携帯電話）でＲＤＤ形式（ＲａｎｄｏｍＤｉｇｉｔＤｉａｌｉｎｇ、乱数で創り出した番号に電話をかける方法）によって選択された対象に、英語とスペイン語で行われたもので、有効回答数は2277人。固定電話は1522人、携帯電話は755人（うち346人は携帯電話のみの保有）。さらに性別・年齢・教育経歴・人種・使用言語などの各種区分において、アメリカの国勢調査結果に基づいた調整が行われている。
アメリカの調査機関【ＰｅｗＲｅｓｅｒｃｈＣｅｎｔｅｒ】は2011年6月27日、定期調査データの一部を再編集したものを発表した。そのリリースによれば、電子書籍購読専用のデジタル機器、いわゆる「電子書籍リーダー」の普及率は1割を超え、12％に達していたことが分かった。概要はすでに【電子書籍リーダー普及率は1割超…アメリカでのタブレット機や電子書籍リーダーの普及状況をグラフ化してみる】でお伝えした通りだが、同リリースでは幾つかの区分ごとのデータも掲載されている。タブレット機や電子書籍リーダーがどのような層に好まれているのかが推し量れる貴重なもののため、今回はこれをグラフ化してみることにする。
今調査は2011年4月26日から5月22日において、18歳以上の人に対して電話（固定電話と携帯電話）でＲＤＤ形式（ＲａｎｄｏｍＤｉｇｉｔＤｉａｌｉｎｇ、乱数で創り出した番号に電話をかける方法）によって選択された対象に、英語とスペイン語で行われたもので、有効回答数は2277人。固定電話は1522人、携帯電話は755人（うち346人は携帯電話のみの保有）。さらに性別・年齢・教育経歴・人種・使用言語などの各種区分において、アメリカの国勢調査結果に基づいた調整が行われている。
日本では規格が乱立していることや、世界規模では大本命のキンドルが日本国内の書籍向けとしていまだに展開していないこと（【日本語フォントに正式…対応米アマゾンで電子書籍リーダー・キンドルの新型登場。139ドルの廉価版も】にもあるが日本語にはすでに対応済み）もあり、電子書籍の分野はいまだにカオスな状況にある。一方欧米では順調に浸透を続け、既存メディア、特に新聞にとって大きな脅威（あるいは逆に共存相手）となりつつある。
今調査の結果によると、（調査母体全体に対し・以下同）携帯電話の保有率は8割を超える一方、電子書籍リーダーは12％、タブレット機は8％。まだ少数派だが、確実に普及は進んでいる。
この普及率について、リリースでは様々な区分に細分化し、個々の普及率を算出している。次のグラフはその区分のうち、日本の事例とも比較しやすい項目に限定して抽出し、再構築したものだ。
全体的に電子書籍リーダーの方が普及率は上なのは前述の通りだが、例えば年齢階層別では「若年層ではむしろタブレット機の方が上」「歳を重ねるにつれて電子書籍リーダーの方が普及率が高くなる」という動きが確認できる。他にも「高学歴・高収入ほど電子書籍リーダーとタブレット機の普及率に差が開くようになる」などの傾向が見てとれる。また、大卒や年収7．5万ドル以上になると、電子書籍リーダーの普及率が2割を超えている点にも注目したい。
一方、前記事の主題だった「半年で電子書籍リーダーの普及率が2倍に伸びた」という観点から、半年での各層の増減率を計算したのが次のグラフ。
ごく一部でマイナス値が見られるが、他はほぼプラス。ただしよく見ると、直近データで高い値を示している層（若年層、高学歴、高収入）ほど、伸び率も大きいことが分かる。特に大卒や高収入層における、電子書籍リーダーの伸び方は著しい。また30～49歳における電子書籍リーダー、18～29歳のタブレット機の伸び方も注目に値する。
家電やデジタル機器が世間一般に普及する際には、最初にコア層（全般的には30～40代の男性、技術に深い関心を持ち、それなりにお金の余力のある人）が飛びつき、色々と使いこなし、口コミで広まっていくという流れが一般的。電子書籍リーダーやタブレット機もまた、そのスタイルを踏襲した流れを踏んでいるようにみえる。
特に高学歴・高年収層の、中でも電子書籍リーダーの伸びは特筆すべきものであり、今後さらに広範囲へと広がることを予見させるに十分な値といえる。そしてこれらハードの普及は当然ながら、関連する商品（とりわけソフト）市場を活性化させていく。
これから半年後、電子書籍リーダー・タブレット機がどのような動きを見せて行くのか、非常に気になるところだ。（情報提供：Ｇａｒｂａｇｅｎｅｗｓ．ｃｏｍ）
電子書籍リーダー普及率は1割超…アメリカでのタブレット機や電子書籍リーダーの普及状況をグラフ化してみる
http://www.garbagenews.net/archives/1792321.html
アメリカの調査機関【Pew Reserch Center】は2011年6月27日、定期調査データの一部を再編集したものを発表した。それによると、電子書籍購読専用のデジタル機器、いわゆる「電子書籍リーダー」の普及率は1割を超え、12％に達していたことが分かった。半年前の調査結果6％から、ほぼ2倍の値を示していることになる。
今調査は2011年4月26日から5月22日において、18歳以上の人に対して電話(固定電話と携帯電話)でRDD形式(Random Digit Dialing、乱数で創り出した番号に電話をかける方法)によって選択された対象に、英語とスペイン語で行われたもので、有効回答数は2277人。固定電話は1522人、携帯電話は755人(うち346人は携帯電話のみの保有)。さらに性別・年齢・教育経歴・人種・使用言語などの各種区分において、アメリカの国勢調査結果に基づいた調整が行われている。
日本では規格が乱立していることや、世界規模では大本命のキンドルが日本国内の書籍向けとしていまだに展開していないこと(【日本語フォントに正式…対応米アマゾンで電子書籍リーダー・キンドルの新型登場。139ドルの廉価版も】にもあるが日本語にはすでに対応済み)もあり、電子書籍の分野はいまだにカオスな状況にある。一方欧米では順調に浸透を続け、既存メディア、特に新聞にとって大きな脅威(あるいは逆に共存相手)となりつつある。
今調査の結果によると、(調査母体全体に対し・以下同)携帯電話の保有率は8割を超える一方、電子書籍リーダーは12％、タブレット機は8％でしかない。他のデジタルアイテムと比べ、普及はまだ始まったばかりと表現できる。
↑ 主要デジタル機器保有率(米2011年5月)
しかし過去の調査結果からの推移を見ると、両者とも確実に保有率を積み増している。特に電子書籍リーダーは(直前調査では調査対象外だったものの)この半年間で普及率を2倍にかさ上げしているのが確認できる。
アメリカの調査機関【Pew Reserch Center】は2011年6月27日、定期調査データの一部を再編集したものを発表した。それによると、電子書籍購読専用のデジタル機器、いわゆる「電子書籍リーダー」の普及率は1割を超え、12％に達していたことが分かった。半年前の調査結果6％から、ほぼ2倍の値を示していることになる。
今調査は2011年4月26日から5月22日において、18歳以上の人に対して電話(固定電話と携帯電話)でRDD形式(Random Digit Dialing、乱数で創り出した番号に電話をかける方法)によって選択された対象に、英語とスペイン語で行われたもので、有効回答数は2277人。固定電話は1522人、携帯電話は755人(うち346人は携帯電話のみの保有)。さらに性別・年齢・教育経歴・人種・使用言語などの各種区分において、アメリカの国勢調査結果に基づいた調整が行われている。
日本では規格が乱立していることや、世界規模では大本命のキンドルが日本国内の書籍向けとしていまだに展開していないこと(【日本語フォントに正式…対応米アマゾンで電子書籍リーダー・キンドルの新型登場。139ドルの廉価版も】にもあるが日本語にはすでに対応済み)もあり、電子書籍の分野はいまだにカオスな状況にある。一方欧米では順調に浸透を続け、既存メディア、特に新聞にとって大きな脅威(あるいは逆に共存相手)となりつつある。
今調査の結果によると、(調査母体全体に対し・以下同)携帯電話の保有率は8割を超える一方、電子書籍リーダーは12％、タブレット機は8％でしかない。他のデジタルアイテムと比べ、普及はまだ始まったばかりと表現できる。
↑ 主要デジタル機器保有率(米2011年5月)
しかし過去の調査結果からの推移を見ると、両者とも確実に保有率を積み増している。特に電子書籍リーダーは(直前調査では調査対象外だったものの)この半年間で普及率を2倍にかさ上げしているのが確認できる。
2011年7月9日土曜日
http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1107/11/news029.html
米調査会社のIDCは7月8日（現地時間）、第1四半期（1～3月）における世界のタブレット端末出荷に関する調査結果を発表した。出荷台数は720万台で前期より28％減少したが、前期はホリデーシーズンだったこともあり、同社は2011年通年の出荷台数予測を5040万台から5350万台に引き上げた。
IDCは予測を上方修正する理由として、第1四半期は世界経済全体が不調だった上、サプライチェーンの制約もあったが、第2四半期以降には多数の新タブレットが投入されることを挙げている。
OS別のシェアでは、米AppleのiOS（iPadおよびiPad 2）が予想よりは少なかったものの、引き続いて圧倒的な首位だった。2位のAndroidは、前期比8.2ポイント増の34％になった。メーカーとしては韓国のSamsungと米Motorolaが健闘しているが、通信キャリア経由の販売で必要な3G／4G回線への加入を嫌うユーザーが多いことが売り上げを抑制しているとIDCはみている。
電子書籍リーダー（IDCはタブレットとは別に調査している）の同四半期の出荷台数は330万台で、前年同期の約2倍（105％増）だった。企業別シェアでは、米Burnes & Nobleが初めて米Amazon.comを抜いた。2010年11月に発売されたカラー版「NOOK」が好調だった。Amazonの電子書籍リーダー「Kindle」にはカラー版はない。Amazonは、8月にもタブレット端末を発売するとみられている。
2011年7月8日金曜日
国内電子書籍市場、2010年は13.2％増の650億円～インプレスR&D調べ
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20110708_458913.html
株式会社インプレスR&Dは7日、電子書籍に関する市場規模をまとめた調査結果を公表した。それによれば、日本の2010年度の市場規模は650億円と推計され、2009年度の574億円と比較して13.2％増加した。2015年には2000億円に達すると見込んでいる。
市場の牽引役はコミックを中心としたケータイ向け電子書籍。2010年度は前年度比11.5％増の572億円と、電子書籍市場の88％を占めた。PC向け電子書籍は、前年度の55億円からほぼ横ばいの53億円だった。
ケータイ向け市場の拡大要因としては、タイトル数の増加によってコンテンツが充実したほか、通信事業者の直営販売ストアがオープンしたことや、新たなプラットフォーム向け電子書籍が話題となり、電子書籍の認知が拡大したことが考えられるとしている。
一方、2009年度から調査対象となった、新たなプラットフォーム向け市場は24億円と推計され、スマートフォン市場の急激な拡大や、タブレット端末や電子ブックリーダーの発売などを背景に2009年度の6億円から4倍成長した。
なお、新たなプラットフォーム向け市場には、スマートフォン向けマーケットプレイスの電子書籍カテゴリーのアプリ、スマートフォンやタブレットPCなどのビューワーアプリ経由で購入する電子書籍、iBookstoreやKindleから購入する電子書籍などが含まれている。
インプレスR&Dによれば、2011年度以降の日本の電子書籍市場は、ケータイ向け市場の拡大は頭打ちになるものの、新たなプラットフォーム向け市場が急速に立ち上がると見ており、2015年度には2010年度の約3.1倍の2000億円程度になると予測している。
新たなプラットフォーム向け市場は、2011年度末までには米AmazonのKindleなど、海外事業者が日本に参入すると予測。これをきっかけに2～3年間にコンテンツが充実、環境も整備され、2013年度以降に本格的な拡大期に入ると見ている。
調査ではこのほか、2010年度の電子雑誌市場規模を6億円と推計。今後はタブレット端末やスマートフォンの拡大、配信雑誌数の増加、マイクロコンテンツ化などの新たな展開により市場拡大が見込まれ、2015年度には200億円超に達すると予測している。
今回の調査は、通信事業者や出版社、電子書籍販売ストア、取次、ポータルサイト、コンテンツプロバイダーなど主要な電子書籍関連事業者へのヒアリングやアンケート、ユーザーへのアンケートなどにより実施した。
インプレスR&Dでは調査結果の詳細を「電子書籍ビジネス調査報告書」（全2巻）シリーズとして7月28日に発売する。価格は各巻いずれもCD（PDF）版が6万900円、CD（PDF）＋冊子版が7万1400円。現在、予約を受け付けている。
株式会社インプレスR&Dは7日、電子書籍に関する市場規模をまとめた調査結果を公表した。それによれば、日本の2010年度の市場規模は650億円と推計され、2009年度の574億円と比較して13.2％増加した。2015年には2000億円に達すると見込んでいる。
市場の牽引役はコミックを中心としたケータイ向け電子書籍。2010年度は前年度比11.5％増の572億円と、電子書籍市場の88％を占めた。PC向け電子書籍は、前年度の55億円からほぼ横ばいの53億円だった。
ケータイ向け市場の拡大要因としては、タイトル数の増加によってコンテンツが充実したほか、通信事業者の直営販売ストアがオープンしたことや、新たなプラットフォーム向け電子書籍が話題となり、電子書籍の認知が拡大したことが考えられるとしている。
一方、2009年度から調査対象となった、新たなプラットフォーム向け市場は24億円と推計され、スマートフォン市場の急激な拡大や、タブレット端末や電子ブックリーダーの発売などを背景に2009年度の6億円から4倍成長した。
なお、新たなプラットフォーム向け市場には、スマートフォン向けマーケットプレイスの電子書籍カテゴリーのアプリ、スマートフォンやタブレットPCなどのビューワーアプリ経由で購入する電子書籍、iBookstoreやKindleから購入する電子書籍などが含まれている。
インプレスR&Dによれば、2011年度以降の日本の電子書籍市場は、ケータイ向け市場の拡大は頭打ちになるものの、新たなプラットフォーム向け市場が急速に立ち上がると見ており、2015年度には2010年度の約3.1倍の2000億円程度になると予測している。
新たなプラットフォーム向け市場は、2011年度末までには米AmazonのKindleなど、海外事業者が日本に参入すると予測。これをきっかけに2～3年間にコンテンツが充実、環境も整備され、2013年度以降に本格的な拡大期に入ると見ている。
調査ではこのほか、2010年度の電子雑誌市場規模を6億円と推計。今後はタブレット端末やスマートフォンの拡大、配信雑誌数の増加、マイクロコンテンツ化などの新たな展開により市場拡大が見込まれ、2015年度には200億円超に達すると予測している。
今回の調査は、通信事業者や出版社、電子書籍販売ストア、取次、ポータルサイト、コンテンツプロバイダーなど主要な電子書籍関連事業者へのヒアリングやアンケート、ユーザーへのアンケートなどにより実施した。
インプレスR&Dでは調査結果の詳細を「電子書籍ビジネス調査報告書」（全2巻）シリーズとして7月28日に発売する。価格は各巻いずれもCD（PDF）版が6万900円、CD（PDF）＋冊子版が7万1400円。現在、予約を受け付けている。
2011年6月28日火曜日
電子書籍リーダーの普及率、米市場でふた桁に - 過去半年で倍増、タブレットに先行
http://wirelesswire.jp/Watching_World/201106281021.html
米国時間27日に発表されたPew Internet Projectの調査結果によると、米国における電子書籍リーダーの普及率は、2010年11月の6%から2011年5月には12%へと倍増したという。いっぽうタブレット端末の普及速度は一時期と比べ鈍化してきており、2010年11月の5%、2011年1月の7%、2011年5月の8%と、1月から5 月の4か月間で1%の伸びにとどまったことも明らかになった。
この調査は4月26日から5月22日にかけて行われたもので、18歳以上の男女2277人を対象に、携帯電話、デスクトップPC、ノートPC、DVR、携帯音楽プレーヤー、電子書籍リーダー、タブレット端末の7種類の電子機器について、それぞれの所有の有無を調べた。
登場から比較的間もない電子書籍リーダー（12%）やタブレット端末（8%）は、普及率第5位の携帯音楽プレーヤー（44%）にも大きく差をつけられているが、昨年夏にアマゾン（Amazon）の「Kindle 3」が200ドル以下で、また後には広告入りのモデルが114ドルという低価格で発売されたことをきっかけとして、電子書籍リーダーの普及が急速に進みつつある。2009年4月に電子書籍リーダーが調査対象項目に加わって以来、普及率が半年で倍増したのは初めてだという。なお、アップル（Apple）の「iPad」、サムスン（Samsung）の「Galaxy」、モトローラ（Motorola）の「Xoom」といったタブレット端末は、500ドル前後かそれ以上の価格で販売されている。
保有者を学歴や収入別でみると、電子書籍リーダーの普及率は大学卒以上の層で22%、年収7万5000ドル以上の層で24%と、高学歴・高収入層でとりわけ高くなっている。いっぽう、年収3万ドルから4万9999ドル、5万ドルから7万4999ドルの層でも、2010年11月時点でそれぞれ3%、6 %だったものが、2011年5月には13%へと倍以上に増加。また男女別にみると、タブレット端末では男性の10%に対し女性は6%と差がみられるのに対し、電子書籍リーダーではそれぞれ12%、11%とほぼ同程度の普及率であること明らかになったという。
なおGigaOMによれば、Kindleやバーンズ＆ノーブル（Barnes & Noble）の「Nook」といった製品はすでに卒業祝いや誕生日のプレゼントとして購入されることも増えているという。コンテンツ側の充実--アマゾンではすでに電子書籍の売上部数が紙のそれを上回っている--とあわせて、電子書籍リーダーがすでに一般消費者への浸透段階に進んでいることを伺わせて興味深い。
[出典: Pew Internet Project ]
[出典: Pew Internet Project ]
米国時間27日に発表されたPew Internet Projectの調査結果によると、米国における電子書籍リーダーの普及率は、2010年11月の6%から2011年5月には12%へと倍増したという。いっぽうタブレット端末の普及速度は一時期と比べ鈍化してきており、2010年11月の5%、2011年1月の7%、2011年5月の8%と、1月から5 月の4か月間で1%の伸びにとどまったことも明らかになった。
この調査は4月26日から5月22日にかけて行われたもので、18歳以上の男女2277人を対象に、携帯電話、デスクトップPC、ノートPC、DVR、携帯音楽プレーヤー、電子書籍リーダー、タブレット端末の7種類の電子機器について、それぞれの所有の有無を調べた。
登場から比較的間もない電子書籍リーダー（12%）やタブレット端末（8%）は、普及率第5位の携帯音楽プレーヤー（44%）にも大きく差をつけられているが、昨年夏にアマゾン（Amazon）の「Kindle 3」が200ドル以下で、また後には広告入りのモデルが114ドルという低価格で発売されたことをきっかけとして、電子書籍リーダーの普及が急速に進みつつある。2009年4月に電子書籍リーダーが調査対象項目に加わって以来、普及率が半年で倍増したのは初めてだという。なお、アップル（Apple）の「iPad」、サムスン（Samsung）の「Galaxy」、モトローラ（Motorola）の「Xoom」といったタブレット端末は、500ドル前後かそれ以上の価格で販売されている。
保有者を学歴や収入別でみると、電子書籍リーダーの普及率は大学卒以上の層で22%、年収7万5000ドル以上の層で24%と、高学歴・高収入層でとりわけ高くなっている。いっぽう、年収3万ドルから4万9999ドル、5万ドルから7万4999ドルの層でも、2010年11月時点でそれぞれ3%、6 %だったものが、2011年5月には13%へと倍以上に増加。また男女別にみると、タブレット端末では男性の10%に対し女性は6%と差がみられるのに対し、電子書籍リーダーではそれぞれ12%、11%とほぼ同程度の普及率であること明らかになったという。
なおGigaOMによれば、Kindleやバーンズ＆ノーブル（Barnes & Noble）の「Nook」といった製品はすでに卒業祝いや誕生日のプレゼントとして購入されることも増えているという。コンテンツ側の充実--アマゾンではすでに電子書籍の売上部数が紙のそれを上回っている--とあわせて、電子書籍リーダーがすでに一般消費者への浸透段階に進んでいることを伺わせて興味深い。
[出典: Pew Internet Project ]
[出典: Pew Internet Project ]
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